月刊誌「安全と健康」2020年1月

定価943円(税込)
No.16401
●特集　よく休み、よく働く
働くことに伴う疲労や、その疲労回復のための「休み方」は、働き方を考える上で着目すべき要素である。日本における労働時間(休憩時間・有給休暇等も含む)の現状や、働く人の「疲労」、また、疲労回復のための「休み方」について、近年、効果的な休み方の1つとして研究が進められている「アクティブレスト（積極的休養）」等、最新の研究結果を踏まえて、識者の解説と取組み事例を紹介する。

月刊誌「安全と健康」2019年12月

定価943円(税込)
No.16112
●特集　障がい者の安全・健康を考える
毎年12月3〜9日は、障がい者週間である。「ダイバーシティ」が進む生産現場において、障がい者が安全に活躍するためには、どのような合理的配慮や対策が必要なのか。具体的な事例を紹介しつつ、これからの多様な職場の安全対策・健康管理を考える。

月刊誌「安全と健康」2019年11月

定価943円(税込)
No.16111
●特集　チェック！　機械設備の疲労・劣化
社会インフラの老朽化と同様に、労働現場でも機械・設備の疲労・劣化を原因とする労働災害が懸念されている。生産機械・設備、また付帯設備や部品等の疲労・劣化について、災害事例や最新の予測研究を紹介するとともに、設備担当者・安全担当者が連携して取り組む保安力について解説する。

月刊誌「安全と健康」2019年10月

定価943円(税込)
No.16110
●特集　健康 スパイラルアップ
働く人の健康管理を経営の一環として取り組んでいくことが、生産性、品質、モラール、社会的知名度等の向上につながっていくと考える企業が増えている。
また、改正「労働安全衛生マネジメントシステムに関する指針」においても、健康保持増進のための活動の実施に関する事項が盛り込まれるなど、これまで取り組んできた活動をさらに充実させるための最近の健康管理の潮流について、識者の解説と事例を交えて紹介する。

月刊誌「安全と健康」2019年9月

定価943円(税込)
No.16109
●特集　睡眠と向き合う
近年、労働者の睡眠時間の確保のため、勤務間インターバル制度が取り入れられるなど、働き方についても取り組みが進められている。睡眠時間の減少は、労働者の心身に不調をきたすだけでなく、場合によっては、負傷をもたらすこともある。
次号では、働く人の抱える睡眠の問題と、適切な睡眠をとるにはどのようにすべきかについて、識者による解説と企業における具体的な事例を交えて紹介する。

月刊誌「安全と健康」2019年8月

定価943円(税込)
No.16108
●特集　「安全」をアップデート
レジリエンス（回復力）の観点から安全確保と生産の継続を両立させる新しい概念として着目されている「Safety-�U」、日本発のゼロ災運動を基点として欧州中心に発信されている「Vision ZERO」、「人の注意力に依存する安全」を目指す「Safety2.0」（協調安全）など、安全・安心をめぐる近年の新たな潮流と今後の発展性を展望する。

月刊誌「安全と健康」2019年7月

定価943円(税込)
No.16107
●特集　腰痛リスク解消
腰痛の発生件数は増加傾向にあり、休業4日以上の職業性疾病の6割を超えて、近年では小売業、社会福祉業などの業種でも大きな問題となっている。腰痛の発生状況や発生のメカニズムを理解したうえで、その予防と軽減のためのノウハウを紹介する。

月刊誌「安全と健康」2019年6月

定価943円(税込)
No.16106
●特集　安全・健康が基本 技能実習の人づくり
日本で働く外国人は150万人に迫っており、外国人就労の緩和施策のもと今後ますますの増加が想定される。
外国人技能実習生は、在留資格のうちで多数を占めるカテゴリーの一つで、すでに30万人を超えている。
彼らは、規定の教育を受けてもなお言語水準には不安なこともあり、安全衛生教育も十分受けないまま現場に配置されている可能性も考えられる。こうした外国人労働者が安全・健康に働くための教育のあり方を考える。

月刊誌「安全と健康」2019年5月

定価943円(税込)
No.16105
●特集　酷暑時代の熱中症対策
近年、夏ごとに猛暑・酷暑と言われ、昨年7月の全国における熱中症による救急搬送人員数は約54,000人、昨年比で28,000人近い大幅増加となった。職域においても熱中症の予防は喫緊の課題であり、発生の動向や環境の変化等も踏まえながら、WBGTを活用した作業管理・作業環境管理、健康管理面での対策、発生時の対応などを解説し、熱中症の最新情報源等も紹介する。

月刊誌「安全と健康」３１年４月

定価943円(税込)
No.16104
●特集　本格実施 働き方改革
2018年6月「働き方改革関連法案」が可決・成立した。「働き方改革の総合的かつ継続的な推進」「長時間労働の是正と多様で柔軟な働き方の実現等」「雇用形態にかかわならい公正な待遇の確保」の3つを柱とする働き方改革へ、企業がとるべき対応策を解説する。

月刊誌「安全と健康」３１年３月

定価943円(税込)
No.16103
●特集　協力会社の安全衛生
東京オリンピック・パラリンピックに向けての建設ラッシュ、外国人労働者の受け入れ増加などを契機として、元方事業者と協力会社が混在して進める作業現場も増えている。そんな中、改めて製造現場での元方事業者の心得や判例から学ぶ元請け・下請け作業の安全配慮義務について紹介。

月刊誌「安全と健康」３１年２月

定価943円(税込)
No.16102
●特集　多様化するリーダーシップ
リーダーシップは、職場リーダーや管理者・経営者だけに求められるスキルなのだろうか。
昨今、大学や高校教育の場でも注目されているリーダーシップ教育や多様化が進む職場の中で、チームや組織力、現場力向上につなげるリーダーシップなどを紹介する。