月刊誌「安全と健康」2022年6月

定価943円(税込)
No.16206
●特集　安衛法50周年を迎えて
2022年は、1972年に労働安全衛生法（安衛法）が制定されてから50周年の節目の年にあたる。
そこで今回の特集では、安衛法が生まれた背景とその意義、関連する安全衛生法令のあゆみなどについて振り返りつつ、安衛法の今後の展望などについて、特別寄稿や有識者による座談会などを交えて解説する。

月刊誌「安全と健康」2022年5月

定価943円(税込)
No.16205
●特集　テレワーク時代の“座る”を考える
テレワークなどの働き方が浸透する中、必然的に“座る”時間の増加による問題が浮上してきている。座位姿勢によるトラブルや座りすぎへの対策は喫緊の課題といえるだろう。 そこで今月号の特集では、座位姿勢および座りすぎの抱える問題や、座りすぎにつながりかねないテレワークにおける労働時間管理について解説する。また、簡易な設備・ツールなどを用いた座りすぎ対策のほか、腰痛や肩こりを軽減する正しい姿勢やエクササイズなども紹介する。

月刊誌「安全と健康」2022年4月

定価943円(税込)
No.16204
●特集　作業服から考える熱中症対策
2021年4月、JIS Z 8504が約20年ぶりに改正され、衣服による影響を加味した「有効ＷＢＧＴ」が新たに導入された。これを受けて、厚生労働省は新たに「職場における熱中症予防基本対策要綱」を策定した。本特集では、着衣補正値や有効ＷＢＧＴの考え方・活用方法について詳述するとともに、作業服という視点から2022年の職場の熱中症対策にどのように取り組むべきかを解説する。

月刊誌「安全と健康」2022年3月

定価943円(税込)
No.16203
●特集　店舗・施設の安全活動を活性化
製造業や建築業では労働災害発生件数が減少傾向にある一方、第三次産業、特に小売業や社会福祉施設、飲食店では増加している。そのため令和３年４月１日から「安全で安心な店舗・施設づくり推進運動」(主唱：厚生労働省、中災防)が展開されている。
本特集では、この運動に示されている取り組み事項に対応し、転倒・腰痛予防、危険感受性向上、職場環境改善等の視点から、安全活動の活性化について考える。

月刊誌「安全と健康」2022年2月

定価943円(税込)
No.16202
●特集　確認　溶接ヒューム対策
2021年4月1日からアーク溶接時に発生する溶接ヒュームが特定化学物質に加えられ、溶接ヒュームへのばく露防止が義務付けられた。個人サンプラーによる濃度測定、有効な呼吸用保護具の選定、作業主任者の選任は、本年3月31日に経過措置が終了となる。
本特集ではこれらのついて事業場が実施すべきことを具体的に確認しつつ、2023年3月31日に経過措置が終了する予定の呼吸用保護具のフィットテストについての情報も提供する。

月刊誌「安全と健康」2022年1月

定価943円(税込)
No.16201
●特集　変わる 職場のコミュニケーション
コロナ禍の時期に入社したことで上司や同僚との直接の交流が少なく、誰にどう話しかけていいか分からないと悩んでいる社員や、勤務形態が変わり職場でのコミュニケーションが減って困っている社員が増えている。働きやすい職場づくり、良好な人間関係を構築するにはこういった悩みや困りごとを解消していくことが欠かせない。
そこで本特集では、変化する職場環境においても、円滑なコミュニケーションを築くにはどうすればよいのか、心理的安全性やチームビルディングなど、さまざまな観点から検討する。

月刊誌「安全と健康」2021年12月

定価943円(税込)
No.16312
●特集　事務所則　改正へ
今年3月、厚生労働省の「事務所衛生基準のあり方に関する検討会」の報告書が取りまとめられ、10月に「事務所衛生基準規則及び労働安全衛生規則の一部を改正する省令案要綱」について、関係審議会からおおむね妥当との答申が出された。これを基に12月に改正される事務所則と安衛則では、職場における一般労働衛生基準を見直し、高齢者、障害者などを含むすべての働く人を視野に入れて働きやすい環境を確保することを目指している。本特集では、今回の改正の概要をまとめつつ、主要なポイントである便所の設備基準と照度の基準を中心に掘り下げ、その背景にある課題や事業場における対応について解説する。

月刊誌「安全と健康」2021年11月

定価943円(税込)
No.16311
●特集　新しい化学物質管理〜「自律的な管理」の時代へ
今年7月、職場における化学物質管理のあり方について、厚生労働省の検討会による報告書の最終とりまとめが出されたことを受け、今度中から法令改正が順次行われる予定となっている。本特集では、国が規制する個別管理から事業者による自律的な管理へと向かう、これからの新しい化学物質管理のあり方について、基本的な考え方と今後の方向性を概説する。

月刊誌「安全と健康」2021年10月

定価943円(税込)
No.16310
●特集　熟練作業者の安全行動
経験豊富で頼りになる熟練作業者。しかし、経験があるからこそ、思い込みから不安全行動を取ってしまい、災害につながることもある。また、技能等が熟練していることで教育が難しいという側面もあり、悩んでいる事業場も多いのではないだろうか。
一方で、熟練作業者は他の従業員を指導する立場であることが多い。そのため、熟練作業員の安全に対する姿勢や態度は職場全体の安全意識の向上や、不安全行動・事故の抑制につながる。そこで、本特集では、熟練作業者の行動の特性（長所・短所）それを踏まえた効果的な教育などについて解説する。

月刊誌「安全と健康」2021年9月

定価943円(税込)
No.16309
●特集　ウィズコロナ時代のメンタルヘルスケア
新型コロナウイルス感染症拡大で、私たちの仕事も生活も大きく変化した。以前とは全く異なる考え方、行動で日々を送らなければならず、多くの人がさまざまな不安やストレスを抱えたまま過ごしている。
本特集では、コロナ禍がもたらすメンタルヘルスへの影響を紹介するとともに、ケアの仕方について、対象別に分かりやすく解説する。

月刊誌「安全と健康」2021年8月

定価943円(税込)
No.16308
●特集　荷役災害の防止〜荷主の対応ポイント
新型コロナウイルス感染症の影響が広がる中、社会インフラとしての「物流」の需要が拡大するとともに、荷役作業における災害の増加が懸念されている。荷役災害を防止するには、荷主、配送先、元請事業者などそれぞれが安全管理・設備等の体制を整備し、協力して現場の安全対策を徹底する必要がある。本特集では、陸上貨物運送事業における死傷災害の約7割を荷役作業場所での作業が占めている実情を踏まえ、構内作業や運搬後の荷の積み替え時等をはじめとし、荷主等が取り組むべき対応を中心に、安全確保のために荷主等に求められる責務を整理する。

月刊誌「安全と健康」2021年7月

定価943円(税込)
No.16307
●特集　これからの目の健康対策
今、働く世代の多くは、パソコンやスマートフォンといった情報機器を常に凝視し続けている。そのため、目への負担は看過できないものとなっている。また、コロナ禍によるテレワーク等の拡大によって、この傾向はさらに加速しつつある。そこで本特集では、今後職域でどのような目の健康対策を行うべきかを提言するとともに、事業場で取り組みたい作業環境改善やセルフケア、これからの近視予防対策について解説する。