過去数年の間、小児がんと電磁場（electric and magnetic fields : EMFs）の問題がいくつかの研究で提起されている。全国学術会議（National Academy of Sciences）と国立がん研究所（National Cancer Institute）が、送電線や電気製品に対する暴露が健康に対して脅威であるとする明確な証拠はないと結論づけたのに対し、環境健康科学国立研究所（National Institute of Environmental Health Science）は、電磁場への暴露が白血病に対する危険有害要因である可能性を示す弱い証拠があると結論している。電磁場に関するこの相反する報告が存在する中で、生体電磁気学分野の専門家は、全米産業衛生専門家会議（American Conference of Governmental Industrial Hygienists; ACGIH）のガイドラインの有効性についてどのように考えているのかアンケート調査を行った。 「電磁場に関するエネルギー契約者部会」の1997年年次会議の参加者163人に質問状が送付され、約半分（49%、n=81）から回答が得られた。電力関係に従事するものは、政府、大学、他の民間部門で働く者に比べて、現在のTLV基準に合意する度合いが高かった。然しその人達の中で現在の仕事を10年以上行っている者は、労働者の健康を保護するための現在のACGIHガイドラインを受け入れられるかということについては否定的であった。 科学者・リスク専門家の間でも業種によってTLVの有効性に対する認識が影響されることに関する調査結果が本論文で紹介されている。

キーワード：electric and magnetic fields（電磁場）, risk perception（リスク認識）, scientists（科学者）

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この記事は論文のabstractのみ紹介していますが、出典（英語）は国際安全衛生センターの図書館が閉鎖となりましたのでご覧いただけません。