インド　職業性疾病：当面する課題

資料出所：National Safety Council (NSC)発行
「Industrial Safety Chronicle」2002年1-3月号 p.61-65
（訳　国際安全衛生センター）

はじめに

今日のインドでは急速な経済自由化が進行している。その結果、産業活動がきわめて活発になり、産業をめぐる状況が大幅に変化したため、関連する健康障害の危険とリスクが一般国民、とくに労働者に及ぶおそれが大きくなっている。

健康な労働者は、間違いなく経営者にとって財産である。健康な労働者だけが、生産性向上に最大限の貢献ができるからである。

インドの人口は現在10億人を超えており、そのうち約35％が労働者階級である。このなかには20万を超える政府登録工場の労働者が含まれる。したがって労働者の労働衛生を確保することは、国全体の社会経済の発展にきわめて重要な意味をもつ。

業種別のパターンを分析すれば、労働衛生の問題をより深く理解できる。1991年の国勢調査をみると、人口8億1,600万人のうち、2億7,900万人が労働者である。労働者の比率は男性の51％、女性の16％である。農業部門では男性の63％、女性の約81％が労働者として雇用されている。

インドの労働者の労働関連の疾病率と死亡率に関しては、全体として正確なデータがない。DGFASLIが過去に行った調査では、以下のように産業労働者のなかで発生している各種の職業性疾病の状況が明らかになった。

職業性疾病の特徴は、20世紀中に大きく変化した。先進国ではじん肺や皮膚疾患など、昔からよく知られた特定の疾病は、すでに有効な対処法が確立していたが、蓄積外傷性障害（CTD)や職業性喘息などの新たな問題が発生してきている。インドの場合、珪肺、石綿肺、鉛中毒、殺虫剤中毒など、かなり前近代的な障害が今も被害を与え続けている。CTDや喘息などの新たに発生している障害の深刻さは、ほとんど理解されていない。公表統計をみると、インドでは職業性疾病がほとんど報告されていないことがわかる。疾病を把握できず、報告もされないこと、また労働者の職業性疾病は潜伏期間が長いことなどが、こうした状況を生んでいる。

労働関連の疾病の平均発生率を20％と仮定すると、予防可能な疾病にかかっている労働者の数は7,000万人にも達することになる。労働関連性障害の分野では、一旦罹病すると、有効な治療法がきわめて少ないことを認識しておく必要がある。したがって予防こそが、克服のカギなのである。

また人口分布をみると、70％を超える国民が村落に居住しているが、その中心産業は農業関連の仕事で、約1億8,600万人の労働者が従事している。これらの労働者の大半は下層階級で、弱体な産業部門に属しており、しかも経済的必要性から働いている女性と子供である。したがって、こうした人々の問題に対処することは社会的な意味も帯びている。こうした労働者のほとんどは、健康と安全に関するいかなる法令や効果的な社会保障制度の対象にもなっていない。農業労働者は収穫の少ない季節には遠隔地に移動し、特定の産業に従事して危険な作業を行うため、健康への脅威となる他の危険有害要因にもさらされる。

先進国では、この50年で労働・環境医療（OEM)の分野が独自の専門分野に発展したが、インドでは、本来あるべきそうした発展はみられない。インドは教育、科学、技術、医学のあらゆる分野で進歩をとげ、世界中で認定される最高学位を授与するための研修も行っている。ところが労働安全の分野については、国立試験委員会をはじめ、いかなる医療機関も医療専門職のための学位を授与していない。1948年工場法は、危険施設内に約6,000カ所の労働安全衛生センターを設立すると定めているが、ここに労働衛生の分野で訓練された医療専門家を配置するには、DGFASLIが中央労働研究所（ムンバイ）に開設している産業衛生資格コースでは不充分である。

産業における職業性ストレス問題

ストレスとは警戒心を刺激し、または増幅するものである。生理学者によると、それは刺激の変化または新しい刺激の存在によって発生する。心理学者は、期待と経験のミスマッチが原因だという。刺激がまったくないか、きわめて少ない生活は非常に単調で退屈だが、刺激が多すぎても不愉快で疲れるものになり、最終的には健康または幸福を害する。

ストレスには次の5大要因がある。

• 私生活上のストレス：家族、経済状態、社会生活に関係するもの
• 環境のストレス：汚染、騒音、換気、照明など
• 組織的なストレス：作業量、役割の不明確さ、組織の方針または構造、仕事上の葛藤など
• 対人関係のストレス：他者との関係
• 個人的なストレス：性格の種別、習慣など

ストレスが個人と仕事に与える影響

ストレスは、主に2種類の症状を発生させる。短期的な症状と長期的な症状である。短期的な肉体的症状としては、心拍数の上昇、肌の冷え、手足の冷え、吐気、筋肉の張り、呼吸数の増加、口内の乾き、頻尿、下痢などがある。また仕事の面でも、明瞭な判断ができない、仕事に楽しみを感じない、技量を調整したり運動を管理したりできない、精神的安定をなくす、自信をなくす、集中できなくなるなどの影響がでる。

長期的な症状としては、食欲の変化、頻繁な悪寒、喘息などの疾病、腰痛、胃腸炎、慢性的な頭痛、性的障害などがある。これが長期間続くと、潰瘍、高血圧、狭心症、麻痺性の発作など、さらに多くの身体的症状が発生する。心配や不安、混乱、抑制不能な感覚、うつ状態、欲求不満、敵意、絶望感、かんしゃく、落着きの欠如などの内的症状も現れる。さらに内的な症状として、飲酒量や喫煙量の増大、不眠、性欲減退、食べ物の嗜好の変化などもある。さらに話し方が早くなったり声が大きくなる、あくびがでる、指先を細かく動かす、爪を噛む、歯ぎしりをする、机を指でたたく、ミスが増えるといったことや、事故を起こすやすくなる、外見を気にしなくなる、欠勤が増えるといった形で、素行面に症状がでるようになる。

ストレス低下の戦略

精神的ストレスは、予測と回避の戦略によって低下させることができる。具体的には事前の立案や物事に直面する前のリハーサルを通して、または物事をあまり重要に考えないことによってである。合理的で前向きな思考も、精神的ストレスを低下させる。自己催眠と自己暗示、それに想像のテクニックが加われば精神的ストレスを大幅に低減できる。食事管理と肉体的活動で、ストレスを相当程度に解消できる場合がある。瞑想は長期的なストレスを低下させるきわめて有効な技術で、呼吸を落ち着かせ、血圧を下げ、筋肉の緊張を和らげ、老廃物などを排除し、不安感を押さえて思考を鮮明にする。運動も、ストレス低下のための重要な方法であり、静脈の血流を改善し、酸素吸入を増大させることで、筋肉の緊張をほぐす。自己主張の技術を身に付け、時間管理をすれば、ストレスを大幅に低下させることができる。

組織された産業でのエルゴノミクス

エルゴノミクスとは、ギリシャ語の「Ergon」（仕事）と「Nomos」（法律、規則）からきた言葉で、現在は人間とその労働状況に適用されている。エルゴノミクスは多面的な科学であり、生理学、心理学、医学、工学、作業計画、運用研究、人口頭脳研究などを含む。

1961年、『International Labour Review』は、エルゴノミクスを「人間生物学を工学と関連させ、人間とその労働との最適な相互適合を実現するために適用するもので、その利益は人間的効率と幸福の面で測定される」と定義した。この相互適合はストレスを抑制し、作業量を軽減し、安全性を増大させる。

エルゴノミクスは、多様な労働状況、労働運用、労働環境と関連している。エルゴノミクスは、産業のなかでは以下の形で関連してくる。

1. 人力による荷物取扱い作業のエルゴノミクス
2. 作業場所の設計
3. ビジュアル・ディスプレイ・ターミナル（VDT）のエルゴノミクス
4. 産業における温熱ストレス

�U．入手可能なデータベース

（A)環境と労働衛生のデータベース

DGFASLは、いくつか特定産業の労働者の健康状態を判定し、国家政策の策定を促す観点から、インド各地で多数の国家的プロジェクトを実施した。いくつかの調査で、以下の諸点が明らかになった。

1. 水酸化ナトリウム産業：水銀電池工程により水酸化ナトリウムを製造している6つの工場で、248人の暴露労働者と55人の対象群を試験、調査した。24人の暴露労働者が、水銀中毒を示す症状と兆候、尿中の高水準の水銀によって慢性的な水銀中毒と診断された。作業区域に水銀がこぼれないような対策をとること、室内管理を徹底して水銀蒸気の発生を防止すべきであるとの勧告がなされた。水銀中毒が発生した場合は、症状の時間反転がみられるまで水銀にさらされないように隔離すべきであると助言された。

2. ビスコースレーヨン産業：3つのビスコースレーヨン製造工場で、196人の対象群を含む705人の労働者の検査を実施した。高水準の二硫化炭素（CS²)に暴露する危険有害要因のあることが、明確に記録された。暴露労働者と対象群のデータの分析から、暴露労働者は14.52％から31.55％と高い罹病率にあることが明らかになった。定期的な産業衛生検査、工場医による暴露労働者の定期的な健康診断を行うべきであるとの勧告がなされた。紡糸作業区域のガラスパネルを常に引き上げた状態にしているなどの不適切な作業慣行によって、作業区域のCS²の水準が上昇していることが明らかになった。またCS²炉の内部で、CS²の生産効率を保つための炉壁の保守作業を行っている時も、高い危険性にさらされていることが明らかになった。

3. 石綿産業：石綿の使用による健康への危険性は、十分に証明されている。石綿産業の労働者の健康状態を判定するため、8つの工場で石綿製品の製造に従事している労働者から576人を無作為に選び、臨床的に検証、調査した。調査で、20人が初期の石綿肺と診断された。慢性的に暴露している労働者は、肺の機能に影響が及んでいることも証明された。約20から25を超える業務および12の症例で、両肺基の捻髪音から、きわめて初期の中毒症状が発見された。対象者のうち239人（41.49％）が、肺機能に軽度の制限がみられたが、比率として深刻な数値である。強力な粉じん制御対策をとり、個人用保護具を使用することで、暴露水準をできるだけ押さえるための十分な事前対策を行うべきとの勧告がなされた。

4. 医薬品産業：医薬品産業では多様な毒性物質を扱うため、健康障害の危険があることはよく知られている。南インドで、経口避妊薬の製造に従事する労働者の労働環境を評価し、健康状態を判定するための調査が行われた。労働環境中のノルゲストレル（norgestral）とエチニルエストラジオール（etyinyl oestradiol）を含む浮遊粉じんの量はきわめて多く、安全とされる基準を超えていた。ステロイド・ホルモンは傷のない表皮から、また経口吸入と摂取によって吸収されるので、潜在的危険性はきわめて高い。血中ホルモン水準の推計から、月経周期の中断など内生ホルモンが強く抑制されていることが示され、また労働者にはステロイドを誘因とする症状の発生率が高く、女性化乳房のように回復不可能な変化がみられることがわかった。ステロイドを扱っているときは安全な作業慣行をとるべきとの勧告がなされ、労働者に対しては、全身保護具と送気マスクを着用すべきとの助言が行われた。化学物質の混合作業中は、浮遊汚染物質の量を押さえるために特別設計の混合機を使用するよう勧告された。労働者の健康状態を改善するため、経営者には、労働者の定期的な交替制と健康診断などの対策をとるとの勧告もなされた。

以上は、DGFASLが行ったいくつかの調査の例である。同様の調査は殺虫剤産業、鉛電池産業、ガラス産業、スレート製造産業などでも行われた。すべての調査で、平均して約15〜20％の労働者が、なんらかの程度の職業性疾病にかかっていることが明らかになったが、それらは経営者が十分な予防対策をとっていれば回避できたものである。

この他にNIOH、ITRCなどの著名な機関が実施した調査でも、多くの産業で同様の結果がでている。

（B）職業性ストレスの状況に関するデータベース

インド内外の多数の組織が、女性のストレスについて研究を行っている。中央労働研究所は、Mahanagar Telephone Nigam Limited（ムンバイ）で、女性のストレスに関する先駆的な研究を行った（『Effect of Psycho-social Job Characteristics on Psychological Wellbeing and Occupational Health - Gangopadhyay A. & Kaila H.L. 1989』）。この調査はムンバイにあるMTNLの2つの部門の322人の女性電話オペレーターを対象に行われ、そのストレスの原因は、役割のうえでの葛藤（家族と仕事）、移動（通勤距離が長い）、担当者の協力の欠如にあると結論した。市外回線の交換手は精神運動能力が大幅に低下しており、業務遂行能力と仕事に対する満足度が低く、精神的疲労などがあることを示している。また不十分な支援システム、交替制勤務、効果のない評価制度が大きな原因になっていることも明らかになった。

中央労働研究所は、ムンバイの新聞社で働くVDT労働者の調査も行った（『Psychological Stress in Newspaper Industry(VDT Operation : Singh A. 1991)』。100人のVDT労働者を調査した結果、長距離通勤をしている労働者は精神的ストレスと精神的疲労が強いことがわかった。またVDT労働者は、2時間おきに一定の休憩をとることが不可欠なことも明らかになった。

現在、研究の力点は製造業と化学労働者から情報技術（IT)専門家に移っている。藤垣裕子らは、日本の情報システムでの労働ストレスとうつ症状について調査した。管理者については、情報管理者300人の標本をとった（『Industrial Health - Vol.32, No.4, 1994』）。プロジェクト管理、精神的報酬、過重な作業量が、うつ症状の発生に大きく影響していた（P＜0.01）。この他、調査結果で強調すべき点は、（1）ある例外的なエンジニアの生産性は、平均以下のエンジニアより10倍も高かった。（2）チームリーダーの役割とコミュニケーションのプロセスが、精神的ストレスに影響していた。（3）時間的圧力と時間管理が、仕事上のストレスに強く関連していた。

ダドリーのコンピューター・エンジニアの自殺をきっかけに、デビッド・テイラーは情報システム管理者の調査を行い（『Stress management issue - Industry trend and event - computer weekly, Aug. 20, 1998』）、ストレスは仕事への対処能力に影響することを発見した。要求の程度、期限、プロジェクトの実行が、情報システム管理者に強い圧迫とストレスを発生させていた。情報システム管理者に非難が集まり、謝罪することでストレスが強まる。

（C)エルゴノミクスに関するデータベース

インドでは、労働環境を改善し、生産性を向上させるために、各種のエルゴノミクス的問題についての調査が行われた。以下は、各種のエルゴノミクス的問題についてのデータである。

1. 人力による荷物取扱い作業：人力による荷物取扱い作業に関する調査が、中央労働研究所（ムンバイ）のSahaらによって実施された。1979年にFood Corporation of India Limited（ムンバイ）の労働者による重量物の「持ち上げと移動」を検証した。IIT MumbaiのG.G.Rayも、1995年に主に建設労働者を対象に、人力による荷物取扱い作業に関する調査を行った。これに基づき、男性と女性のレンガのバケットの持ち上げと移動について勧告している。男性の場合は23キロ、女性の場合は20キロまでの重量とするよう勧告した。勧告した重量は、運び方、環境条件によっても異なる。

2. 作業場所の設計：人間の身体のサイズと作業場所の設計について、さまざまな科学者が各種の調査を行った。中央労働研究所のSahaらは、約2,800人のインド人男性と女性の身体のサイズを調査して、設計に利用するためのデータベースを作成した。1992年には、国立デザイン研究所のChakrabortyが、インド人男性と女性の身体のサイズについて詳細な調査を行い、設計者が利用するためのデータベースを作成した。現在、中央労働研究所（ムンバイ）の産業エルゴノミクス部門が、作業場所設計に使用するための身体サイズの調査を行っている。

3. VDTのエルゴノミクス：VDTはエルゴノミクスの分野で新たに発生している問題である。インドではVDTに関する科学的調査は少ない。中央労働研究所のS.K.Sensarmaが、VDTのエルゴノミクスとVDTの作業場所の勧告設計案について調査した。この調査に基づいて、VDT労働者の作業場の寸法を提案している。

4. 産業における温熱ストレス：温熱ストレスについては、高温、高湿度の環境で働く労働者に安全で快適な状態を確保するため、インド内外の多数の科学者が数多くの研究を行っている。具体的には熱源の隔絶、保護衣の設計、高温環境での休憩周期と労働能力、高温環境での耐熱性などである。

�V．管理戦略

今日、もっとも必要なのは、この問題に対する全体論的なアプローチである。「Health for all by 2000 AD（西暦2000年までの万人のための健康確保）」という目標は、労働者を含む一般国民に期待された成果をあげることなく消滅した。インドは、この困難な局面に適切に対処し、WHOの勧告に沿った包括的な戦略を採用しなければならない。具体的には以下に取り組むべきである。

1. MBBS段階のカリキュラムに、労働・環境医療（OEM)の科目を十分に取り入れる。

2. インドのすべての医科大学は、地域医療学部の中に少なくとも1つの学科を設け、OEMの十分な研修を行う。

3. OEMの学位を授与する特別課程を医科大学に設ける。全国試験委員会は、インド内外の著名な研究機関での研修を通じて、OEMのDNBを授与すべきである。

4. 開業医が、労働衛生についての短期の補習課程を幅広く受講できるようにすべきである。これを、MCI法に基づく再登録に必要なCME（案）の要件にすることもできる。

5. 国民の大部分が村落に居住しているため、農業関連などの業務に従事している労働者の労働衛生対策は、政府が行う初期医療プログラムを通じて効果的に実施する必要がある。このように労働衛生対策は、統一的な取り組みを通じて、国民一般を対象とした全体の保健・医療政策の一部に組み込まなければならないのである。

6. 研修担当者の研修の必要性が高まっている。国民への保健対策を担う保健所長に、補修課程を通じてオリエンテーション研修を実施するのは、気の遠くなるような作業であり、研修担当者向けの研修制度を通じて実行する以外ない。あらゆる地域段階でベテラン医師のチームを選抜し、CLI、NIOH、ITRC、AIIH＆PHなどの著名な研究機関で労働衛生の研修を受講させる。その受講者がPHC、タルク病院などで保健所長に必要な教育を実施する。そして地域の特性をふまえ、労働関連性障害の早期発見と管理を迅速に行えるようにする。

7. 本、ビデオなどの研修、宣伝素材を、インドで使用されているすべての主要言語で作成して、認識を広め、メッセージを伝えるべきである。その際、IT技術の盛り上がりを利用できるかもしれないし、また迅速に成果があがる利点をもつメディアも利用すべきである。