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南アフリカにおける食品加工労働者の職業性アレルギーと喘息
Occupational allergy and asthma among foodprocessing workers in South Africa
M. F. Jeebhay SOUTH AFRICA
資料出所:フィンランド労働衛生研究所
(FIOH:Finnish Institute of Occupational Health) 発行
African Newsletter on Occupational Health and Safety
Volume 12, No.3, December 2002 「Work-related diseases」 p.59)
(仮訳 国際安全衛生センター)
原文はこちらからご覧いただけます



世界的な健康問題である職業性アレルギーと喘息

 職業性の食物アレルギーと喘息は、作業環境において遭遇する食物物質に対して、免疫システムの過敏性から生じる疾病である(Ref.1)。 職業病の総数に対して、職業性アレルギーは、その15%を占めている(Ref.2)。職業性暴露に起因する成人の喘息の割合は、10%から15%と推測される(Ref.3)。世界的に、最もよく報告されている職場における喘息の原因は、穀物の粉、酵素、天然ゴムラテックス、実験用動物のような生物学的な物に由来する物質、そして一部の低分子量の物質(イソシアン酸塩と酸無水物)である(Ref.4)。南アフリカでは、食品加工産業(穀物の製粉、ベーカリー)は、職業性アレルギーや喘息にかかる労働者の増加数が、損害賠償委員(Compensation Commission)と自主的なサーベイランスシステムであるSORDSA(Surveillance of Work-Related and Occupational Respiratory Diseases in South Africa)に報告されている、上位3つの産業のうちの一つである(Ref.567)。SORDSAのデータはまた、南アフリカのかなり工業化された地域において、職業性喘息の発生が増加していることを指摘している。職業性アレルギーと喘息が、労働者に影響を及ぼすますます重大な健康問題になっていることは明らかだ。

南アフリカの食品製造業と食品加工産業

 南アフリカの食品製造業と食品加工産業は、肉、魚、果物、野菜、油脂、乳製品、穀物製粉製品、澱粉食品、澱粉製品(甘い食物、チョコレート、菓子)、加工された動物用飼料、そしてその他の食品や飲み物の製造、加工に関する幅広い多種多様な業務に携わる18万人以上の労働者(2002年3月現在)を雇用している(Statistics South AfricaのFil Van Niekerkによる情報)。加工される原料は、天然に産出する生物学的な原材料(植物/野菜、動物、または微生物を起源とする物質)だけでなく、人間用(亜硫酸塩剤等)または動物用(ホルムアルデヒド等)の食品保存に使用される薬品も含む。さらに、化学物質の暴露は、食品を包装する際にも起こる(例えば、プラスティック、糊、インク)(写真1参照)。 食品加工におけるある種の技術(熱変性、酸性化、発酵)が新しいアレルギー誘発物質を生み出す一方、その他の技術(食肉解体、調理、内臓処理、すり砕き、製粉、乾燥、遠心分離、凍結乾燥)が、暴露する労働者に、アレルギー性の健康影響を引き起こす可能性がある食品への、エアロゾル暴露という高いリスクを作り出している(写真2参照)(Ref.89)。作物を育て収穫する農業従事者、食品の加工、製造、保存に携わる工場労働者、そして食物を調理する労働者(シェフやウェイター)もまた、高い危険にさらされていると考えられる(Ref.10)。

写真1:魚製品パッキングの際、プラスティック包装の加熱が、
喘息を引き起こす熱分解物質を生み出す。

有害反応を伴う食品のアレルギー性成分

 職業性アレルギーと喘息の原因となる食品の一般的な成分には、蛋白性物質(花粉、香辛料、穀物、コーヒーの粉じん、動物の毛や分泌物、貯蔵庫ダニ、害虫)、微生物(こうじカビ等)、寄生生物(アニサキス種、サクララン種:Hoya 等)、毒素(ヒスタミン、内毒素、カビ毒 等)、パパインや(1->3)-B-D-glucans(真菌のアルファアミラーゼ:fungal alpha-amylase 等)のような合成酵素が挙げられる(Ref.91112)。これらの成分は、吸入あるいは皮膚接触を通して体内に入り、刺激性、またはアレルギー性の有害反応を引き起こす。天然由来および合成的に誘導された高分子量(>2kDa)のタンパク質は、通常、食品加工労働者に免疫グロブリンE媒介のアレルギー反応を起こす。これらは、アレルギー性の鼻炎/結膜炎、喘息、じんま疹やタンパク質に接触することによる皮膚炎を起こすことが明らかになっている。

 職業上、食物アレルゲンに暴露される労働者、または構造上の類似点を持つアレルゲンに対する抗体の交差反応の結果として、食物摂取アレルギーをもつ労働者の間に、この反応が起こることがある。職業性アレルギーと喘息の徴候に影響する重要な因子は、アレルゲンの特性(物理的・化学的性質、潜在的感作力 等 、暴露環境(暴露量、期間、経路)そして、本人が持つ要因(アトピー、喫煙状況、人白血球抗原の型 等)である(Ref.13)。

最近の疫学的研究

 南アフリカでは近年、多くの研究が、食品加工労働者に起こる職業性アレルギーと喘息に起因する疾病の問題について報告している(Ref.14)。ケープタウンの穀物製粉に従事する労働者に関する横断的研究によると、彼らの17%から37%が、穀物(小麦、ライ麦)、貯蔵庫ダニ(ケナガコナダニ:Lepidoglyphus sp.、サヤアシニクダニ:Tyrophagus sp.) 、コクゾウムシ(グラナリアコクゾウムシ:Sitophilus granarius)による職業性の喘息にかかっていることが判明した(Ref.15)。 Gauteng地方の養鶏場と加工工場での研究では、労働者の11%から13%が、鶏のえさ、血清、羽、糞に含まれる、家禽類に特有のアレルゲンに対する過敏症に関連して起こる喘息と、一致した症状を呈していることが明らかになった(Ref.16)。Western Cape地方の西海岸沿いにある魚介類加工工場を郵便調査した結果、事業者の50%が、毎年少なくとも1人の労働者が喘息を含む職業性アレルギーにかかると報告した(Ref.17)。水産加工労働者に関するさらに詳しい研究によると、労働者の16%が作業関連の喘息症状を訴えており、小骨の多い魚(マイワシ・カタクチイワシ)のアレルゲンによる職業性喘息を患っている人が3%、魚の寄生虫アニサキスによる職業性喘息を患っている人が4%であることが明らかになった。作業中、パウダーフリーのラテックス製手袋を使用する水産加工労働者の間で、ラテックス過敏症の高い有病率(9%)を示したことは、予期せぬ事であった(Ref.18)。Western Cape地方のHex River Valley のブドウ農園労働者に実施された最近の研究によると、労働者の26%が作業関連の喘息症状を訴え、全労働者の7%が、ハダニ(spider-mite)の一種であるナミハダニ(Tetranychus urticae)による喘息と分類された(データは近々発表される)。顕微鏡でやっと見えるほどのこのダニ(通常、red spiderとして知られる)は、世界中の果樹、葉状植物、温室作物などに寄生して、葉の表面に群生しているのが見られ、害虫抑制のために殺虫剤を広範囲に使用する果樹園労働者の職業性喘息の原因として知られている(Ref.19)。この研究結果は、食物を耕作している農場で、職業性暴露に結びつくある種の屋外に生息するダニも、通常知られている屋内のハウスダストのダニや倉庫ダニによるものと同様に、アレルギーや喘息の原因となりうる事を示している。

職業性アレルギーと喘息の防止

規制暴露基準(Regulatory exposure standards)と経済的措置

 職業性のアレルギーと喘息は、原理上は防ぐことができる一方、実際に予防がなされているという実証はほとんどなされていない(Ref.2021)。これは、法的強制力はあるが、変わりやすく役に立たない基準と、現在色々な国々で行われている経済的措置によるものである(Ref.22)。法的な規制措置は、通常、大企業、またはアレルギーを起こすと推測される物質が主として一つ存在する場所を対象としている。それはその物質の禁止、代替、または遵守のための具体的な暴露基準を定義するといった形をとることができる。経済的手法は、通常、物質が複数である場合や小規模産業に用いられる。それらは、主として課税、リスクに基づいて算出された保険料、罰金、または労働組合や消費者組合からの圧力という形で行われる。南アフリカでは、法的に規制された枠組みには、一貫しており、コストもほとんどかからず、かなり迅速に実現可能であるという理由で、大きな信頼がよせられている。しかしながら、(罰金のような)制裁はゆるく、強制力に乏しいため、結果として効果のない予防法であるということが問題となっている。

 南アフリカには、食品加工労働者の間に起こる職業性アレルギーと喘息を引き起こすハザードである因子に対処して影響力を持つ色々な法律がある(Ref.23)。主な予防法である労働安全衛生法(Occupational Health and Safety Act: OHSA)は、医師が職業病の疑いのある全てのケースを労働省に報告することを義務づけている。有害性の高い暴露源を特定しハザードを抑制するための勧告を出すことができるよう、労働衛生士の専門的な知識を求めるため、事業者はいかなる事故に対しても調査を行い迅速な行動をとる必要がある。この法律の下、有害化学物質規則(Hazardous Chemical Substances Regulations)は、やや不十分ながら、食品を原因とする物質を取り扱っている。しかし、アレルギーおよび炎症作用を引き起こす特定アレルゲンへの暴露評価に対しての適切な指針とはなっていない(Ref.2425)。さらに、たとえば穀物粉じん用に規定された暴露基準は、一定のアレルゲンへの感作を防止するには不適切である。最近公布された有害生物因子規則(Regulations for Hazardous Biological Agents)は、とりわけ食品産業における有害生物因子への暴露を取り除き、管理し、最小限度に抑えるということに特に対処している。これらの規則は、生物因子への職業性暴露の危険から労働者を保護する事に関する、包括的な EU指令(No.2000/54/EC)に基づいている(Ref.26)。しかしながら、規則は主に感染を引き起こす病原菌に重点が置かれているようだ。従って、アレルギー性または刺激性の物質に暴露する事により起こる、職業性喘息の防止に取り組むための法が、特に必要である。
 食の安全衛生に関する様々な法的要求に関連するその他の防止法は、政府の多くの異なった省のもとで、それぞれ不均衡に施行されている(Ref.27)。これらの法は、主に消費者のニーズを満たすことに向けられており、食品に暴露した労働者の安全衛生に関して明確に規定しているものはない。
 労働者が職場にある因子に起因してアレルギー反応を引き起こすことによる社会的、経済的な影響力を過小評価してはならない。個人レベルでは、欠勤、転職、給与の損失、身体障害、その結果起こる休職、失職という大変厳しい状態にまで至ることも多い。このような理由から、職業性喘息は、職業性疾病補償法(Compensation for Occupational Injuries and Diseases Act: COIDA)のもとで補償可能な疾病とされ、喘息に罹患した労働者は、医療扶助、社会保障給付金を得る事ができる(Ref.23)。しかし、最近の調査によると、南アフリカでは補償を行う行政の現状システムが機能していないため、喘息に冒された労働者たちは、いまだに困難な状況に置かれている(Ref.3)。

職場への介入

 アレルゲンの環境管理は、今後も依然として、職場における喘息を含むアレルギー性疾患の広がりを防止する重要な柱である。職場環境の改善は、まだ罹患していない労働者にさらに感作が広がるリスクを減少させるのに重大な役割を果たす。また、既に感作した労働者を突然襲う喘息のリスクをも減らす。アレルゲンの暴露を抑制する職場対策は、一般に、代替品の使用、エンジニアリング・コントロール(engineering control、 技術的対策)(工程の隔離、工程の変更、排気 等)、個人用保護具(呼吸用保護具、手袋)、アドミニストレイティブ・コントロール(administrative control、管理的対策)(作業方法の改善等)といった方法を組み合わせて行う(Ref.2829)。食物を扱うことにより起こるアレルギーの健康への影響について、労働者に知識を提供し訓練する教育やトレーニングプログラムもまた重要である。化学物質等安全データシートは、もし適切に従うのであれば、これらの物質を扱うにあたり、労働者に必要な予防措置を取らせることができ、プログラムに加えて、役立つものになるであろう(Ref.1430)。
 南アフリカでは、事業者が通常とる方法は、アレルゲンへの暴露に根源から対処するというよりも、むしろ個人用保護具の使用、あるいは仕事をやめさせるといった選択である。たとえば、職場での小麦粉粉じんの暴露は抑制されるべきであるという明白な事実にもかかわらず、製パン所や製粉所の防止方法は満足のいくものではない(Ref.28)。工程の自動化や密閉化、同様に穀物粉じんを掃くよりもむしろ掃除機を使用するといったような簡単な方法が、いくつかの製粉所に導入された。製パン所においては、高価なエンジニアリング・コントロールを導入することに乗り気ではない小規模な事業場が多数を占めていたため、あまりうまくいかなった。この部門に合った固有の介入ストラテジーを確立するための大がかりな介入研究が、目下進行中である。水産加工工場から出る浮遊アレルゲンを含有するバイオエアロゾルの発散を減らすために、工程の隔離、または密閉化のほかに、設備(内蔵処理機、魚粉の袋詰め)への局所排気装置の使用といった対策が挙げられる。有害な因子に皮膚接触する場合(魚の区分け、スパイスの混合)、適切な手袋(綿で裏打ちしたような)やプラスティック製の腕カバーを着用することにより、傷のある皮膚を通しての感作を防止できる(写真2参照)。防止対策を実施するにあたり、あるハザードを防止することにより他のハザードが生じることのないよう、特別に注意が払われるべきだ。一例として、パウダー付きあるいは高蛋白ラテックスの手袋などは、ラテックスアレルギーを引き起こす可能性がある。

写真2:魚の缶詰加工は、魚の汁ばかりでなくバイオエアロゾルが発生し、
吸入と皮膚接触によりアレルギー拒絶反応を引き起こすおそれがある。

サーベイランス

 従来、労働衛生サーベイランスプログラムは、1.作業工程の観察、2.暴露の代わりとしての総粉じんレベルもしくはプロテインレベル、または、3.特定の職業性の浮遊アレルゲンの直接補集法や環境定量のいずれかを用いている。しかしながら、研究によると、総粉じんレベルと特定アレルゲンレベルとの相関関係は弱く、もし標準化された分析手順が使われるなら、3番目の方法が好ましいことが明らかになった(Ref.31)。 職業性アレルギー呼吸器疾患の医学的調査に最もよく使われる方法は、質問票、呼吸機能検査、皮膚プリックテスト(skin prick test: SPT)や特定アレルゲンの血清IgEレベルのような免疫検査である。深刻にあるいは回復不能になる前に、早い段階でそれら(免疫学的な感作、または職業性喘息)を発見する事を目的としている(Ref.32)。労働衛生と医学的調査プログラムの結果は、最近導入された管理方法の有効性を評価するのに役立つであろう。

 南アフリカの研究では、職場のわずか11%から18%(主に大企業)しか労働者にある種の労働衛生サービスを提供しておらず、主に非常に工業化された地域の都市部に集中しているということを明らかにした(Ref.7)。魚介類加工産業における最近の調査によると、大部分の他の食品産業同様、この業界で働く労働者のためのサーベイランスプログラムと防止戦略が不十分である事が確認された。労働衛生サービスを提供すること、医学的調査プログラムを実行すること、または職場で職業に起因するアレルギー症状をもつ労働者を少なくとも一人特定するといったようなことを、中小規模の職場(200人未満の労働者を雇用している)が実行している可能性が低いことがわかった(Ref.17)。バイオエアロゾル一般、あるいは特に浮遊アレルゲンに向けた労働衛生プログラムを使用している職場は皆無だった。

将来に向けて

 新しい食物が開発され、これらの加工が、職業に起因する新たな反応を引き起こすことが考えられる。特に興味深いことは、最近の南アフリカにおける遺伝子組み替え作物の導入である。これらの作物は、以前には知られていない新しいタンパク質を含む可能性があり、製品が消費市場に出回るかなり前に、職場環境でアレルギーを引き起こす恐れがある(Ref.17)。従って、重要なことは、初期段階で新しいアレルギーや健康リスクの発生を発見するために、食品加工工場労働者のように、被害を最初に被るグループに関し疫学的調査プログラムを開始することである(Ref.33)。プロダクト・スチュワードシップに向けての製造者の責任は、総合的な公衆安全衛生を確実にするために、これらの食物を扱う労働者や消費者に対し、製品のラベリングや製品のアレルゲン性に関する詳細な情報を持つ化学物質等安全データシート(MSDS)の提供を、含むべきである(Ref.30)。

写真1:魚製品パッキングの際、プラスティック包装の加熱が、喘息を引き起こす熱分解物質を生み出す。

写真2:魚の缶詰加工は、魚の汁ばかりでなくバイオエアロゾルが発生し、吸入と皮膚接触によりアレルギー拒絶反応を引き起こすおそれがある。


(参考文献 References)

  1. Jeebhay M. Occupational Allergy: a focus on biological agents (editorial). Current Allergy and Clinical Immunology 2000;13(3):2-3.
  2. Reijula K. Patterson R. Occupational allergies in Finland in 1981-91. Allergy Proc l994;15(3)163-8.
  3. Blanc PD, Toren K. How much adult asthma can be attributed to occupational factors? Am J Med 1999;107(6):580-7.
  4. van Kampen V, Merget R. Baur X. Occupational-airway sensitizers: an overview on the respective literature. Am J Ind Med 2000;38(2):164-218.
  5. Jeebhay MF, Omar F. Kisting S, Edwards D, Adams S. Outcome of worker's compensation claims submitted by the Workers' Clinic in Cape Town. Occupational Health Southern Africa 2002;8(1):4-7.
  6. Esterhuizen TM, Hnizdo E, Rees D. Occurrence and causes of occupational asthma in South Africa - results from SORDSA's Occupational Asthma Registry, 1997-1999. S Afr Med J 2001;91(6):509-1 3.
  7. Jeebhay M, Jacobs B. Occupational health services in South Africa. In Crisp N and Ntuli A, eds. South African Health Review, 5th edition. Durban, South Africa: Health Systems Trust, 1999;19:257-76. (http://www.hst.org.za/sahr/99/chap19.htm)
  8. Malagie M, Jensen G, Graham JC, DL Smith. Food industry processes. In: Stellman JM, ed. Encyclopedia of Occupational Health and Safety, 4th edition. Geneva, International Labour Office, 1998;67:2-7.
  9. Jeebhay MF, Robins TG, Lehrer SB, Lopata AL. Occupational Seafood Allergy - A Review. Occupational and Environmental Medicine 2001;58(9):553-62.
  10. Aresery M, Lehrer SB. Occupational reactions to foods. Curr Allergy Asthma Rep 2002;2(1):78-86.
  11. Jeebhay MF. An approach to hazardous biological agents in the workplace - legal provisions and practical considerations. Occupational Health Southern Africa 2002;8(2):8-13.
  12. Lopata A, Fenemore B, Majova Z, Bali N, Jeebhay M. Insect and storage pests causing occupational allergy. Current Allergy and Clinical Immunology 2000;13(3):16-9.
  13. Lehrer SB, O'Neil CE. Occupational reactions in the food industry. Food Technology 1992;May:153-6.
  14. Jeebhay MF, Ehrlich R. Occupational asthma in South Africa. In; Paul Potter and Steve Lee, eds. The Allergy Society of South Africa (ALLSA) Handbook of Practical Allergy, 2nd edition. Cape Town, South Africa, Ince Press, 2001;142-59.
  15. Jeebhay MF, Stark J, Fourie A, Robins T, Ehrlich R. Grain dust allergy and asthma among grain mil1 workers in Cape Town. Current Allergy and Clinical Immunology 2000;13(3):23-5.
  16. Rees D, Nelson G, Kielkowski D, Wasserfall C, da Costa A. Respiratory health and immunological profile of poultry workers. S Afr Med J 1998;88(9):1110-7.
  17. Jeebhay MF, Lopata AL, Robins TG. Seafood processing in South Africa - A study of working practices, occupational health services and allergic health problems in the industry. Occupational Medicine (London) 2000;50:406-13.
  18. Jeebhay MF, Robins TG, Lopata A, Lehrer S, Malo JL, Bateman E, Rees G, Miller M, Molekwa J, et al. Occupational seafood allergy and asthma in South Africa. (abstract 083). La Medicina del Lavaro 2002:93(5):426.
  19. Kim YK, Kim YY. Spider-mite allergy and asthma in fruit growers. Curr Opin Allergy Clin Immunol 2002;2(2):103-7.
  20. Taylor AN. Can occupational asthma be prevented (abstract 096). La Medicina del Lavaro 2002;93(5):456.
  21. Toren K. Prevention of occupational diseases: regulations, economic incentives, or both? (abstract 092). La Medicina del Lavaro 2002;93(5):454. Ref.3
  22. Topping MD, Williams CR, Devine JM. Industry's perception and use of occupational exposure limits. Ann Occup Hyg 1998;42(6):357-66.
  23. Jeebhay MF. Health and safety legislation and worker's compensation for allergic diseases of occupational aetiology. Current Allergy and Clinical Immunology 2000;13(3):4-8.
  24. Bernstein IL, Chan-Yeung M, Malo JL and Bernstein DI, ed. Asthma in the Workplace, 2nd edition. New York, U.S.A.: Marcel Decker Inc., 1999.
  25. van Kampen V, Merget R, Baur X. Occupational airway sensitizers: an overview on the respective literature. Am J Ind Med 2000;38(2):164-218.
  26. http://www.allriskmgmt.co.uk/directives/00-054.htm
  27. Smith FCA. Contradictions in legislation in the food industry. Occupational Health Southern Africa 1999;5(1):14-6.
  28. Verma DK, Purdham JT, Roels HA. Translating evidence about occupational conditions into strategies for prevention. Occup Environ Med 2002;59:205-14.
  29. Mbuli S. Evaluating and controlling exposure to bioaerosols causing allergy in the workplace. Current Allergy and Clinical Immunology 2000;13(3):26-7.
  30. Bernstejn JA. Material safety data sheets: Are they reliable in identifying human hazards? J Allergy Clin Immunol 2002;110:35-8.
  31. Houba R, Doekes G, and Heederik D. Occupational Respiratory Allergy in Bakery Workers: A review of the literature. Am J Ind Med 1998:34:529-46.
  32. Tarlo SM, Liss GM. Can medical surveillance measures improve the outcome of occupational asthma? J Allergy Clin Immunology 2001;107:583-5.
  33. Lack G. Chapman M, Kalsheker N, King V, Robinson C, Venables K - BSACI working party. Report on the potential allergenicity of genetically modified organisms and their products. Clin Exp Allergy 2002;32(8):1131-43.



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