アメリカ
産業における腰痛の有病率、および推定損失労働日数

Guo, H.-R.; Tanaka, Shiro; Halperin, W.E.; Cameron,L.L.(Department of Environmental and Occupational Health, Medical College, National Cheng Kung University, 138 Sheng-Li Road, Tainan 70428, Taiwan, Republic of China; Email: hrguo@mail.ncku.edu.tw) AMERICAN JOURNAL OF PUBLIC HEALTH, Vol. 89, No. 7, Jul 1999, pp. 1029-1035, ISSN 0090-0036 Published by: AMERICAN PUBLIC HEALTH ASSOCIATION. En;en.

目的：
労災補償の申請理由としてもっとも多いのは腰痛で、しばしば休業の原因ともなる。1988年の全米健康聞き取り調査のデータを分析した結果、ハイリスクの業種が明らかになり、労働に関連した腰痛の有病率と損失労働日数を推計できた。

方法：
聞き取り調査前の12カ月に労働に従事していた30,074人の回答者を含めた分析。症例患者の定義は、調査期間中、1週間以上にわたって毎日腰痛の症状が発生した回答者とした。

結果：
休業を伴う腰痛の有病率は4.6％、労働関連の症例をもつ個人の腰痛による損失労働日数は1億180万日だった。男性と女性の症例患者の損失日数は、ほぼ同数だった。将来の研究と指導のため、ハイリスクの業種も把握したが、なかには調査の対象となることがまれな業種もある。

結論：
今回の調査により、労働者中の腰痛有病率について、統計的に信頼できる全国的データが整理され、この問題が米国産業の損失労働日に与える影響の大きさも明らかになった。