科学的課題

Veerle Hermans and Rik Op De Beeck
（欧州機構研究トピック・センター：労働と衛生、予防）（ベルギー）

資料出所：European Agency for safety and Health at Work
（欧州安全衛生機構）発行
「Magazine」2001年3号

（訳　国際安全衛生センター）

筋骨格系障害に関するわれわれの知識には不十分な点もあるが、最近は大きく前進している。

ここ何十年かで、作業関連性筋骨格系障害に対する科学者の関心が高まっている。被害労働者の数が増え続けているからである。エルゴノミクスへの産業界の注目が高まるなか、筋骨格系障害に関する知識向上のために大きな努力が払われてきた。学問的対立も一部にはあるが、明らかになった科学的知識に基づいて、すでに優先課題についての幅広い合意が形成されている。

科学的知識

筋骨格系障害と業務との関連性は、身体的、個人的、心理的なリスク要因が多面的に関係していると思われる。厳格な検証に基づいて、これらのリスク要因の一般的重要性と発生状況が解明され、多くの一般的結論を導き出すことが可能になった。

科学的知識の増大には、いくつかの種類の研究が貢献した。疫学的研究は、暴露と疾病との関連性（原因またはリスク要因とその影響）を探っている。長期研究を含むコーホート研究^*)または患者−対照研究^*)は、件数は少ないものの重要な情報源となる。作業関連筋骨格系障害の研究で使用される暴露測定には、きわめて単純なものから、より複雑な分析手法まである。また研究所での精密な研究手法は、身体構造の生化学的、生体力学的特性と、筋骨格系障害の発症に果たすその潜在的役割の理解の向上を助けている。これらの研究に基づく科学的知識は、いずれも筋骨格系障害の起因物の理解、筋骨格系障害の予防または減少のための予防戦略策定、そして規則と指針の策定に活用できる。

疫学的証拠

最近、いくつかの研究所や研究者委員会が、作業関連性筋骨格系障害に関する疫学的証拠を検証した。個人的要因、組織・社会的要因と身体的要因の特徴が明らかになった。これらの要因が、全米研究評議会（National Research Council）の概念的枠組みの中に示されている（表1）。しかし疫学的研究から得られる科学的証拠とは、一般にどのようなものか？

最高水準の暴露、生体力学的（身体的）リスク要因（反復、力、姿勢、振動）に関する研究の結果、筋骨格系障害と業務との正の関係が明らかになった。人間の身体に生体力学的な負荷がかかり、それが軟組織の力学的特性の限界に近づく場合がしばしば発生する。低レベルの生体力学的ストレス要因については、証拠はそれほど明確ではない。ただ、因果関係を示唆する研究もある。この点は今後の重要な研究課題だと思われる。

個人的要因が、具体的な暴露によるリスクの程度に影響する可能性があることが認められている。過去の病歴は、筋骨格系障害発症の主要因のひとつであるとみられている。組織的、社会的レベルでは、最近はストレスに直接に関連する要因（業務内容の低さ、業務への要求の高さ、社会的支援の少なさ）の重要性も明らかにされている。

リスクアセスメント方式

この10年、エルゴノミクスに対する産業界の関心が高まった結果、この分野の評価方式の利便性と効果を高めるための多大な努力が払われ、全体論的で、参加型で、統合的なアプローチが採用されてきた。身体的リスク要因への暴露の測定には多様なリスクアセスメント方式があり、きわめて単純な測定（職種によるものなど）から、より複雑な分析手法まである。専門家向けの職場の測定に関する情報は後段に記載する。また研究所ではより精密な研究手法が採用されている。臨床的発見の特徴を慎重に分析し、感覚の変化と筋肉の弱体化を神経学的に検査することで、潜在的な形態学的／解剖学的損傷の部位の把握が容易になり、多様な診断と治療に役立つ。筋骨格系障害の病因の解明を進めるための新しい技術が使用されている（近赤外線分光学、終板^*)骨折でのイン・ビトロ^*)での実験、レーザー−ドップラー流量測定など）。これは、一部の人が他の人より筋骨格系障害発症のリスクが高い理由と、個人間での差異を理解する方法について、情報を蓄積することを目的としている。これが重要なのは、いくつかの筋骨格系障害については病因が不明な場合が多いからである。たとえば腰部の障害は、平均してその95％が「非特異性」とされている。痛みの源が不明で、複数の原因が存在する可能性があるためである。

予防戦略

本書の他の箇所で詳述しているように、各種の研究調査による科学的知識は予防戦略に利用できる。予防戦略が企業に受け入れられやすくなると同時に、実施面でも実用的になり、専門家による効果的なリスクアセスメントが可能になる。

身体的な要求を低めることは、職場の予防対策の第一歩になる場合が多い。具体的には職場を調整し、機械的な器具または支援装置を使用して筋骨格組織へのストレスを低下させる（手首のサポートまたは機械的な作業器具など）。筋骨格系障害は、使用する力が小さい業務でも発見されることを指摘しておく必要がある。したがって、暴露の継続期間と頻度にも、もっと注目すべきである。

教育と研修の実施は、身体的リスクを減少させるためのより重要な戦略である。これまでの研修は、だいたい以下の3つの分野に分類できる。

1. 具体的技術の研修。
2. 生体力学について教育することで筋骨格系障害発生への認識と自覚を高め、安全な姿勢と動作に対する考え方を変える。
3. 肉体的運動を通じて身体を訓練し、負傷しにくくする。

業務の設計と作業組織への注目度を高めることも、予防に役立つ。成功した介入例を失敗した事例と比べた場合、顕著な特徴のひとつとして指摘できる可能性があるのは、介入主体が、経営者を含む企業のなかに、どの程度、組み込まれているかということである。労働者が積極的に参加する対策を行うことも重要である。

2番目の重要な予防戦略は、筋骨格系障害の患者を慎重に復職に導き、筋骨格系障害の悪化を防いだり、慢性的な痛みの発生を予防することである。適切に計画された復職には、リスクアセスメントと危険な業務または条件の抑制対策を組み込み、負傷再発と損傷継続の防止をはかるべきである。また職場に、予防的で、労働者を支援できるコミュニケーションを確立すべきである。医療的介入も、2次的予防の重要部分である。これらの介入には、薬物治療、運動療法なども含めることができる。

予防戦略の有効性に関しては、文献ではさまざまな見解がみられる。見解の相違は、調査方式の質に差異があるために生じている場合が多い。対照グループ、無作為方式やプラシーボ・グループが不足していたり、調査対象が少なかったり、環境が標準化されていないといった問題である。この他、介入費用の大きさ、労働者と事業者による協力の不足などの否定的要因もある。

研究課題／優先課題

すでに多くの価値ある情報が収集され、現在の研究から一定の傾向が明らかになったが、関係するプロセスの解明を進めるには一層の研究が必要である。焦点をあてるべき課題はいくつかある。具体的にはリスク要因、健康への影響、暴露の測定、健康調査と介入である。全米研究評議会（1999年）は、以下のとおり、相互に関係した5つの基本的課題に注目すべきだと述べている。

• 反復的な負荷に対する細胞の反応の仕方、炎症反応を誘発するもの、それらに対する個人的要因の影響の仕方を調査するための、新しいモデルとメカニズムを開発する。
• 症状、負傷の報告、悪化、障害の関係と、こうした関係が社会的、法律的、環境的要因にいかに影響されるかを明確にする。多様な要因を検討しなければならない。
• 環境的負荷の増加と反応の増加との関係を解明し、より効果的でターゲットをしぼった介入方法を定義する。
• 負傷報告の標準化と詳細化を進め、寄与要因とリスクの測定を向上させ、影響と他の重要な変数の測定を改善する。
• 障害の臨床的進行過程への理解を深め、3次的予防の戦略に役立てる。