欧州、作業関連性筋骨格系障害（MSD）と取組む


　作業関連性筋骨格系障害（MSD）予防にむけての欧州の視点に関する欧州労働安全衛生機構主催討論会では、20カ国以上から専門家200余名が一同に会し、MSDの原因と解決策について討議した。労働安全衛生機構によると、MSDは、はやくも欧州最大の労働安全衛生問題となりつつあり、欧州の労働者4千万人、または、労働力人口の30％が同障害に悩まされている。

　討論会参加者は、この急増中の衛生問題に対処する、2大アプローチに着眼。ひとつは、立法アプローチであり、もうひとつは、状況の改善にむけ、現行法規のもとで開発する非立法対策である。

　参加者の大半は、現行法規を評価･実施してのち、新たな立法措置を検討すべきだとの見解を示した。

　参加者は、数多くの非立法措置について討議した。討議されたなかには、医学の専門家、エルゴノミクス学者、安全衛生専門家らによるMSDリスクへの学際的なアプローチ、MSDリスクの特定と予防における労働者の関与、職場の訓練教育の改善、開発･改善目標の設定、職場設計の改善などが挙げられた。

　「討論会では、国レベル、欧州レベルで職業性MSD対策に携わる関係者にとって、いくつかの最重要課題を明らかにした」と、欧州機構のハンスホースト・コンコルスキ局長は述べた。

出所：ダブリン調査（1996年） 45％が、苦痛または疲労をもたらす位置での労働を報告 17％は、手足の筋肉痛を訴えた 30％は、腰痛を訴えた