NSC発行「Safety + Health」2002年5月号


OSHAに人口知能はあるか？

　オンライン技術刊行物、ニューズファクター（www.NewsFactor.com）誌の記事によると、OSHA（労働安全衛生庁）は、人口知能を利用している数少ない政府機関の一つである。
　ティム・マクドナルド氏の記事、「AI（人口知能）は、いつ商用化されるか」は、ハリウッド流人口知能の現象を検証している。珍しいことに、OSHA公共問題室は、そう知らされた際、当局が人口知能を採用しているとの認識がなかった。
記事には、OSHAの「専門アドバイザー」についての記述がある。マクドナルド氏が言及しているソフトウェアは、双方向の遵法支援ツールで、ユーザーと対話して、基準がどう適用されるのか、理解できるよう支援する。OSHAは、アスベスト、狭隘空間、火災安全、危険認識と建設業における鉛中毒に関し、専門アドバイザー・ソフトウェアを用意している。すべて、ずいぶんとハイテクであるが、人口知能なのであろうか？
ニューズファクター誌によれば、そうらしい。ほとんどの人口知能が、一般大衆の目につかないのは明らかである。OSHAのソフトウェアは、ユーザーと対話するという人間の能力を模したものであるから、人口知能といえる。自分用に、無料の人口知能をダウンロードするには、www.osha.gov/dts/osta/oshasoftを参照のこと。