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NSC発行「Safety + Health」2004年3月号

ニュース

調査報告:腰痛に、休業は不要

 フィラデルフィア − オランダの調査チームの新しい調査によれば、腰痛をおして働くと、休業日数が減る。この6ヶ月間の調査では、オランダの航空会社の職員で腰痛を患う134人は、「段階的な運動(graded activity)」プログラムないし従来の治療のどちらかを受けた。
 段階的な運動は、週に2回、1時間の体操時間があり、参加者には、徐々に通常の職務を再開するよう奨励する。この段階的な運動プログラムへの参加者は、従来の治療を受けたものに比べ、休業日数が大幅に減った。前者の休業日数は58日、後者は87日であった。
 本調査は、オランダ健康保険審議会(Dutch Health Insurance Executive Council)の資金協力を得て、内科学紀要(Annals of Internal Medicine, Vol. 140, No. 2)に掲載された。これに関連して、ダートマス・ヒッチコック医学センター(Dartmouth-Hitchcock Medical Center、ニューハンプシャー州レバノン市)のジェームズ・ワインスタイン(James Weinstein)氏は、「これは、腰痛の経済的、社会的費用を軽減する治療を調査したものとして、重要である」と書いている。
 腰痛の理解を深めるには、医師はより多くの調査を待たねばならないが、ワインスタイン氏は、医師は「よけいな処置を控えて、患者には、『痛みは、あっても病気やけがというわけではない』と伝える」べきであると付け加えた。