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雑誌「Safety + Health」
NSC発行「Safety + Health」2005年5月号
ワシントン − 健康管理に注意する事業者は、健康管理費用をよりよく抑制している。これは、ワトソン・ワイアット（Watson Wyatt）社および衛生に関する全米実業家団体（National Business Group on Health）が実施した調査の主要な所見のひとつである。この第10回年次調査は、最低1千人を雇用する事業者555人の回答を編集したものである。 「事業者らは、健康管理費用の問題を根本から正すには、従業員の健康管理により積極的な役割を担わねばならないと自覚してきている」と、衛生に関する全米実業家団体のヘレン・ダーリング会長（Helen Darling, president）は述べた。「特定疾病管理を主眼としたプログラムや、体重管理、運動、禁煙を目標に行動様式を改善するよう、労働者を支援するプログラムは、長期間にわたって費用増を減速させるのに大いに有効である」。 健康プランによる疾病管理プログラムを用いているのは、回答者10人中およそ7人、昨年の50％増であった。健康プランで、生活様式の改善を奨励している事業者数は、昨年の20％から40％へと倍増した。 また、肥満減量プログラムを提供している事業者は32％、ちなみに2004年は14％であった。 今回の調査によると、健康管理にもっとも積極的な企業は、2年間で健康管理関連費用の増加率を5％に維持していた。「これら成功を収めている企業は、別のアプローチを試みようという点では、かなり意欲的で、早くから数多くの方策を取り入れる可能性が高い」と、ワトソン・ワイアット社のテッド・チェン団体・健康管理コンサルティング担当包括部長（Ted Chien, global director of group and health care consulting）は述べた。 「こうした企業は、結果という証拠が出るまでは、各種方策の効果について、結論を出すのを差し控えている」と、同氏は述べた。 本調査報告書の全文は、ワトソン・ワイアット社のウェブサイト、http://www.watsonwyatt.com/で閲覧できる。 |
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