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NSC発行「Safety + Health」2005年5月号

ニュース

調査報告：職場の健康増進は、割に合う

　ユタ州プロボ −　ブリガムヤング大学（Brigham Young University）の調査チームによると、多数の職場を対象とした、総合的な労働衛生増進プログラムは、企業の収益にプラスの効果をもたらすことがわかった。
　予防医学（Preventive Medicine, Vol. 40, No. 2）に掲載されたこの調査によると、健康プログラムに参加した従業員は、参加しなかった従業員に比べ、休業日数が少ないことがわかった。欠勤の減少は、プログラムに投じられた1ドルあたり約16ドルもの費用節約となった。
調査チームは、ネバダ州リノ市のワシュー郡学区（Washoe County School District, Reno, NV）の従業員6,246人について、6年間、健康管理支払い請求額と欠勤率を調べた。1997〜2000年の間で基準値を設けて、健康プログラムに1年または2年参加した従業員と、参加しなかった従業員との間で、2年単位の健康管理費用と欠勤率を比較した。
　健康管理費用については、両グループの間に有意差は見られなかったものの、欠勤率費用については、プログラム参加は、非参加グループと比べると、推計300万ドル以上もの節約と相関することが判明した。

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