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NSC発行「Safety + Health」2005年8月号

ニュース

報告書：高齢労働者、負傷後の職場復帰の可能性は低い

　 マサチューセッツ州ケンブリッジ − 労災補償調査研究所（Workers Compensation Research Institute: WCRI） の新しい調査によると、55歳以上の高齢労働者は、25〜39歳の労働者にくらべ、負傷後の職場復帰が12〜35%少ない。同研究所は、高齢労働者の休業日数は、62〜276%長いとも指摘している。
　 研究所によると、これは、問題である、なぜなら、向こう10年間で、55歳以上の労働者は、49%増えると予測されているからである。これは、米国の労働力人口の推定成長率の4倍であり、2012年には55歳以上の労働者は、1,100万人も増えることになる。
　 調査はまた、労働者の教育水準は、職場復帰の可能性や休業期間を決める重要な要素であると指摘する。高卒労働者は、学歴の低い労働者より10〜60週間早く職場復帰している。
　 調査は、カリフォルニア、マサチューセッツ、ペンシルバニア、テキサスの4州からおよそ750人ずつの負傷労働者のデータをまとめた。データは、負傷後の3.5年間に実質的に職場復帰した休業7日以上の労働者、または、おもに負傷を理由として、同期間中に実質的に職場復帰をしなかった労働者のものである。

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