このページは国際安全衛生センターの2008/03/31以前のページです。

目の傷害を常識の助けで防止する

(資料出所:National Safety Council発行「Today's Supervisor」 2001年7月号 p.3)
(訳 国際安全衛生センター)



視覚の保護と視覚障害防止の運動を行っている、非営利ボランティア団体のオハイオ州視覚障害防止協会(Prevent Blindness Ohio)は、作業関連の目の傷害の90%は適切な予防措置で防止できると考えている。同協会は、事業者や従業員が職場での目の傷害を防止するために取るべき、10の常識による手段のリストを公開している。

  • 危険性を評価する。職場における作業を完全に分析し、目に対する危険を持つ作業や領域を特定する。

  • 事故につながるおそれのある既存の視覚的問題をテストする。日常の健康診断に視覚テストを取り入れる。

  • 特定の危険または障害のために設計されたメガネ類で目を保護する。保護メガネは1970年労働安全衛生法、およびその後の改正に準拠する現行の基準に合致していなければならない。

  • 安全プログラムに全員の参加を義務づける。作業環境内で常時、すべての場所で眼の保護具を使用すると、傷害を効果的に防ぎ、特に作業の全体を通じて一貫して使用すれば、実行がしやすくなる。

  • 保護メガネは正しく、楽な方法で使用する。労働者はメガネがうまく装着できず、または楽でない場合には、使いたがらない。視覚保護の専門家はこの点の訓練を受ける必要がある。事業場にはメガネ類の保守のための施設を設けるべきである。

  • 非常事態に備える。事故は予期されていない時に最も起きやすい。特に危険な化学物質がある場所では、目の洗浄装置の場所を確認する。企業は従業員に基本的な救急法の訓練を実施し、必要な者には高度な救急訓練を施すべきである。