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雑誌 「Today's Supervisor」
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アクセシビリティの訓練：聴力障害者と視力障害者への配慮 （資料出所：National Safety Council発行「Today's Supervisor」 2004年8月号
p.2） 新入社員や従来からの従業員にオリエンテーションと安全のための訓練を施すのは決して簡単な仕事ではない。これに聴力障害や視力障害を持つ従業員が加わると、監督者の仕事はさらに難しいものとなる。 コロラド州プエブロにあるSLC Communications社のシャロン・キャンベル（Sharon Campbell）社長によれば、本人が認めるかどうかは別として、何らかの聴力障害を持つ従業員が社員の中にいる可能性は高いという。「平均的な人で、自分に聴力障害があることを認めて聴力のリハビリテーションを受けるまでに7年かかっています。つまり、ずいぶん長い間、安全に関する適切な訓練を受けずに労働していることになります」。キャンベル社長は、聴力障害の話題に関しては従業員が防衛的になることがあるが、監督者は従業員がこの話題に目を向けるよう促す立場にある、と指摘する。「これは訓練だけに限らず、日常のコミュニケーションにもあてはまります。監督者として従業員が安全に労働することを保証できなければ、従業員を解雇しなければならないこともある、ということを監督者は従業員に理解してもらわなければなりません」。 耳が聞こえない従業員の場合には手話通訳が重要だとキャンベル社長はいう。まず、相手がどの手話を必要としているかを正確に把握する。今日使われている手話には、アメリカ手話（American）、英語対応手話（Signed Essential English）、およびピジン手話（Pigeon Signed English）の3種類がある。このうち、耳が聞こえない従業員が使っている手話の種類に応じた適切な通訳を用意することが大切である。 また、字幕付きビデオ、補聴器、良質の構内放送システム、場合によってはリアルタイム字幕も活用する。「監督者のメッセージが十分に伝わらない要因は数多くあります。監督者の言っていることを正しく聞き取れない場合、従業員にとって実際には訓練が危険なものになる可能性があります」、キャンベル社長はこうクギを差す。 キャンベル社長によると、視力障害を持つ従業員の場合には、大きな字や点字の資料、プレゼンテーションの内容を音声にしたものを用意するなどして、メッセージが明確に伝わるようにするとよいという。視力障害を持つ従業員がメッセージの細部まできちんと理解できるように、はっきりと発音しながら大きな声で話す。資料やオーバーヘッドプロジェクターを使う場合には、ポイントごとに大きな声で読み上げる。「本当の意味で明解なプレゼンテーションを行うには、プレゼンテーションをする人間が、聴衆の耳、目、体のすべてに訴えるよう配慮しなければならないのです」、こうキャンベル社長はいう。 |
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