従業員の悲嘆に対処する
Dealing with employee grief

（資料出所：National Safety Council発行「Today's Supervisor」 2004年6月号 p.3）
（仮訳　国際安全衛生センター）

• 従業員の話をじっくりと聞く。話を聞いている間、アドバイスはしない。ごくシンプルに共感を示し、あとは時間をかけて話を聞く。苦痛がひどすぎて一人では耐えられそうにないと思われる相手に対しては、ためらわずに専門家の助力を仰ぐよう勧める。
• 人によって反応が異なり、回復のペースも異なることに注意する。自信を取り戻すために早く仕事に戻りたいと考える人もいれば、しばらくのあいだ集中力を持てなくなる人もいる。こうした反応は、危機的状況の後では異常ではない。
• 事業は継続しなければならない。どのような業種であるか、どれだけ当該企業または当該部門がダメージを受けたかにもよるが、作業環境は沈み込んだ雰囲気になり、多くの点でそれまでと異なるものになるだろう。しかし、事業は継続しなければならない。生産的な仕事に戻ることが、個々の労働者と企業全体の回復をともに助けることになる。
• どこに助けを求めればよいかを従業員に教える。会社の従業員支援プログラム、ヘルスプラン、精神衛生管理者、地域の関係機関についての情報を従業員に提供する。サービスを利用するうえでトラブルがあったり、受けているサービスの質に問題があったりした場合に、組織内部では誰に相談すればよいかを教える。
• 事後もケアをする。危機的状況に見舞われた後の対処に困難を感じているように思われる従業員がいたら、声をかけて大丈夫かどうか確認する。そのようなことを言い出しにくい場合には、まず許可を求めるとよい。監督者であるあなたと会社が第一に気にかけているのは従業員がどう感じているかであることを相手に理解してもらうようにする。
• 従業員のプライバシーを大切にする。従業員に対し、事故や自分の感情について無理に話をさせることはしない。従業員が必要としたときに、かたわらに行って話を聞き、サポートをする。