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実務向上研修は、心とからだの健康づくり指導者養成専門研修（ＴＨＰ研修）修了者に必要な幅広い知識を学ぶためのレベルアップ研修であるとともに、職場におけるメンタルヘルス対策・健康経営施策への展開にも非常に有益な内容であることから、これまで「心とからだの健康づくり指導者養成研修」修了者限定としてきた実務向上研修の受講対象を拡大しました。一流講師陣をお迎えして開催している受講満足度の高い研修会です。今回のリニューアルを契機に、より一層の内容充実に努めてまいりますので、ご期待ください。
詳細は、コース名をクリックしてください。（敬称略）令和7年度は、Bコースが新しくなります。
厚生労働省は2024年度から、21世紀における第三次国民健康づくり運動（健康日本21（第三次））をスタートさせます。健康日本21（第三次）における身体活動・運動分野の目標を達成するためのツールとして、2013年に公表された「健康づくりのための身体活動基準2013」と「健康づくりのための身体活動指針（アクティブガイド）」が改訂されて、新たな指針として公表されます。本研修会では、新しく公表された健康づくりのための身体活動・座位行動指針の概要と活用のポイントを解説します。
自分の心と体のコンディションを、個性や状況や目的に応じて適した状態に調えることができたら、健康の維持増進、ミスや事故の防止、仕事のパフォーマンス向上のいずれにも大いに役立つでしょう。本研修会では、一人ひとりが主役となる新しい科学の理論と実践法について解説し、マインドフルネスや自律訓練法を中心に、専門家によるトップダウン型ではなく、実践者が自己理解を深めていくボトムアップ型の実践法の実習を行います。
職場における女性労働者の健康課題は、妊娠出産期の母性健康管理から、雇用延長・高齢化社会を見据え、 働き方や雇用促進、ハラスメントに関わる法整備が進み、企業の人的資本を高める施策が取られる中、働く人のメンタルヘルスは実態としてあまり良くなっているとは言えません。不安を抱え辞めていく若者、疲弊する中年層、社内の立場の変化にさらされるシニア層、それぞれの世代特有の背景とメンタルヘルスの傾向から、労働現場で生じている課題をとらえ、今必要とされる対策を検討します。
企業が実施する健康管理の取組と健康保険組合等が実施する健康事業を一体的に推進する「コラボヘルス」が重要視され、健康経営やデータヘルスとの相乗効果が期待されています。具体的な事例を交えつつ、参加者がデータヘルスの手法を活用してPDCA サイクルに基づくTHP（健康増進保持措置）の推進、ひいては健康経営にも寄与できるコラボヘルスの進め方等について、ワークを通じて理解を深めてもらいます。
休養不足による労働生産性やワークエンゲージメントの低下に課題を感じている人は多い。仕事に対する活力向上のためには、休み方と働き方の好循環の実現が必要です。休養はこれまで労働時間の削減と睡眠時間の確保にのみ焦点が当たり、具体的な休み方の知識については置き去りにされてきました。本講座では、休養学に基づき休養の心得やその取り組み法等を整理して、休み方と働き方のサステナブルな好循環づくりについて解説します。
ここ数年で“心理的安全性”という言葉は、民間企業・自治体・医療法人などの様々な組織の中に急速に浸透しています。労働安全チームとしてメンバーがお互いに助け合い、時には率直に指摘し合えること = 心理的安全性の確保が、日ごろから潜むヒューマンエラーから組織を守り、組織の安全性・健全性を確保する肝となります。本講義では、昨今バズワード化している“心理的安全性”の定義とその誤解についても説明するとともに、心理的安全性が低い職場及び高い職場事例やリーダーがとる行動についてお伝えをしていきます。
ＴＨＰ指導者養成研修修了者、健康運動指導士・健康運動実践指導者安全衛生担当、人事労務担当、健康経営担当、衛生管理者、産業医・保健師等の産業保健スタッフ
1日間
32～40名
申込時に請求書を希望された場合は、適格請求書番号を記載した請求書を郵送にてお送りしております。（登録番号に関して https://www.jisha.or.jp/news/home/pdf/invoice_number.pdf ）
参加費には、テキスト代、消費税が含まれています。
本研修のA～Cいずれのコースでも、以下の単位を取得することができます。
THP指導者登録更新単位 6単位 健康運動指導士、健康運動実践指導者登録更新認定講習会 講義6単位※同じ年度内で２回以上、実務向上研修を受講された方は、講義「①働く人の健康づくりの動向」は重複とみなされ、講義５単位の取得となります。
ただし、THP指導者登録更新単位については各コース共通講義の「働く人の健康づくりの動向」は、同一年度内に2コース目を受講される場合は免除となりますので、免除希望の方はお申し出ください。なお、受講免除の場合も参加費や取得できる単位数の変更はありません。
Web受付のみとなります。※申込フォーム内に「セミナー・研修会案内ページにある申込書によりFAX等でお申込みください」との表記がありますが、本研修の受付は、FAXでのお申込みはお受けしていませんので、ご了承ください。
※今後の連絡は、全てメールで行います。「正式受付のご連絡」や「受講票」などが、迷惑メールフォルダ等に入っていないかご確認の上、未着の場合は必ず当センター（sk-osaka@jisha.or.jp）まで、ご連絡ください。
中央労働災害防止協会（中災防）近畿・大阪安全衛生総合サービスセンター 健康快適推進室 TEL 06-6448-3840 FAX 06-6448-3477 E-mail： osaka@jisha.or.jp