お問い合わせ
心とからだの健康づくりを推進する人事労務者、衛生管理者などを対象に幅広い知識を得ていただくための研修です。各専門分野に関することだけでなく、心身両面にわたる健康づくりの最新情報を習得できるようご用意しております。
THP指導者養成専門研修を修了した方、健康運動指導士・健康運動実践指導者、安全衛生担当、人事労務担当、健康経営担当、衛生管理者、産業医・保健師等の産業保健スタッフ
1日間
32名
※令和8年度はAコースの内容が刷新されております。
厚生労働省は2024年度から21世紀における第三次国民健康づくり運動（健康日本21（第三次））をスタートさせます。健康日本21（第三次）における身体活動・運動分野の目標を達成するためのツールとして、2013年に公表された「健康づくりのための身体活動基準2013」と「健康づくりのための身体活動指針（アクティブガイド）」が改定されて、新たな指針として公表されます。本研修会では、新しく公表された健康づくりのための身体活動・座位行動指針の概要と活用のポイントを解説します。
自分の心と体のコンディションを個性や状況や目的に応じて適した状態に調えることができたら、健康の維持増進、ミスや事故の防止、仕事のパフォーマンス向上のいずれにも大いに役立つでしょう。本研修会では、一人ひとりが主役となる新しい科学の理論と実践方法について解説し、マインドフルネスや自律訓練法を中心に、専門家によるトップダウン型ではなく、実践者が自己理解を深めていくボトムアップ型の実践法の実習を行います。
高齢でも働く人が増え、共働き世帯の増加や育児・介護の負担から、毎食手作りすることは難しくなってきています。 かつては高カロリーなものが多かったコンビニメニューも、近年はサイズの小型化や野菜を取り入れた総菜の増加など、健康志向が高まっています。 一方で、働く世代は心身の健康維持が特に大切な世代。毎日の食事の積み重ねが、将来の健康を左右します。 忙しい中でも手軽で無理なく続けられるコンビニ食の活用術を提案します。
職場復帰支援では、事業場内外の資源である関係者といかに連携をとるかが求められる場面があります。 実際は各自の経験と工夫で連携を進めているのが現状だと思います。今回は、学習の興味ややる気を引き出す工夫（ARCSモデル）や、 相手の立場を理解する視点（学習者分析）といった教育工学の知見を活かし、 実践的なワークと事例検討を行うことで多職種連携に必要な考え方やスキル（コンピテンシー）について学びます。
職場における女性労働者の健康課題は、妊娠出産期の母性健康管理から、雇用延長・高齢化社会を見据え、 働き方や雇用促進、ハラスメントに関わる法整備が進み、企業の人的資本を高める施策が取られる中、働く人のメンタルヘルスは実態としてあまり良くなっているとは言えません。不安を抱え辞めていく若者、疲弊する中年層、社内の立場の変化にさらされるシニア層、それぞれの世代特有の背景とメンタルヘルスの傾向から、労働現場で生じている課題をとらえ、今必要とされる対策を検討します。
企業が実施する健康管理の取組と健康保険組合等が実施する健康事業を一体的に推進する「コラボヘルス」が重要視され、健康経営やデータヘルスとの相乗効果が期待されています。具体的な事例を交えつつ、参加者がデータヘルスの手法を活用してPDCAサイクルに基づくTHP（健康増進保持措置）の推進、ひいては健康経営にも寄与できるコラボヘルスの進め方等について、ワークを通じて理解を深めてもらいます。
休養不足による労働生産性やワークエンゲージメントの低下に課題を感じている人は多い。仕事に対する活力向上のためには、休み方と働き方の好循環の実現が必要です。休養はこれまで労働時間の削減と睡眠時間の確保にのみ焦点が当たり、具体的な休み方の知識については置き去りにされてきました。本講座では、休養学に基づき休養の心得やその取り組み法等を整理して、休み方と働き方のサステナブルな好循環づくりについて解説します。
ここ数年で“心理的安全性”という言葉は、民間企業・自治体・医療法人などの様々な組織の中に急速に浸透しています。労働安全チームとしてメンバーがお互いに助け合い、時には率直に指摘し合えること = 心理的安全性の確保が、日ごろから潜むヒューマンエラーから組織を守り、組織の安全性・健全性を確保する肝となります。本講義では、昨今バズワード化している“心理的安全性”の定義とその誤解についても説明するとともに、心理的安全性が低い職場及び高い職場事例やリーダーがとる行動についてお伝えをしていきます。
「Web申込み」からの研修申し込みをぜひご利用ください。
参加費には、テキスト代、消費税が含まれます。以下の単位を取得することが出来ます。 ・THP指導者登録更新単位 ６単位 ・健康運動士・健康運動実践指導者登録更新認定講習会 A・B・Cコース講義 ６単位
中央労働災害防止協会（中災防）中国四国安全衛生サービスセンター TEL 082-238-4707 FAX 082-238-4716 E-mail： chushiko@jisha.or.jp