令和7年4月に予定されている改正労働安全衛生規則では、熱中症を生ずるおそれのある作業を行う際に、その兆候を早期発見し、状況に応じて迅速かつ適切に対処することができるよう、事業者に対し、その対応体制の整備や重篤化を防止するための措置の実施手順をあらかじめ定めることなどが義務付けられます（令和7年6月1日施行）。

第175回労働政策審議会安全衛生分科会資料

本コースは法改正に対応した内容により実施しており、社内で労働者に対し労働衛生教育を行う講師を養成し、熱中症の撲滅を図ることを目的としています。また、必要な専門知識に加え、インストラクターに求められる教材作成手法や教育方法等を修得するためのカリキュラムとなっております。