職場における熱中症の死亡者は、令和4年30名、令和5年28名（速報値）と極めて高い状況でした。また、熱中症を発症していなくても、暑さによる作業中のふらつき、注意力の低下、熱帯夜による疲労の蓄積等が様々な労働災害の発生に繋がる恐れがあります。

本コースは、令和3年7月26日付け基発0726第2号「職場における熱中症予防基本対策要綱の策定について」に基づいた労働者に対する労働衛生教育の講師を養成することにより、社内教育の徹底をしていただき、熱中症の撲滅を図ることを目的としており、必要な専門知識に加え、インストラクターに求められる教材作成手法や教育方法等を修得するためのカリキュラムとなっております。