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中部安全衛生サービスセンター / 北陸支所

健康づくり・メンタルヘルス 健康づくり・メンタルヘルス

心とからだの健康づくり指導者のための実務向上研修

健康づくりの新しい情報や注目のテーマについて学ぶ1日コースのレベルアップ研修です。毎年度テーマを見直しています。

研修内容・講師(都合により内容を一部変更する場合があります。)

詳細は、コース名をクリックしてください。(敬称略)


Aコース

Aコース

【講義】 新しい健康づくりのための身体活動・座位行動指針の概要と活用のポイント

<講師>早稲田大学スポーツ 科学学術院 教授 澤田 亨(さわだ すすむ)

厚生労働省は2024年度から、21世紀における第三次国民健康づくり運動(健康日本21(第三次))をスタートさせます。 健康日本21(第三次)における身体活動・運動分野の目標を達成するためのツールとして、 2013年に公表された「健康づくりのための身体活動基準2013」と「健康づくりのための身体活動指針(アクティブガイド)」が改訂されて、 新たな指針として公表されます。本研修会では、新しく公表された健康づくりのための身体活動指針・座位行動指針の概要と活用のポイントを解説します。

【講義・演習】 “身心”の自己調整:一人ひとりの健康と能力発揮のために

<講師>筑波大学 准教授 坂入 洋右(さかいり ようすけ)
徳島大学 総合科学部 准教授 中塚 健太郎(なかつか けんたろう)

自分の心と体のコンディションを、個性や状況や目的に応じて適した状態に調えることができたら、健康の維持増進、ミスや事故の防止、 仕事のパフォーマンス向上のいずれにも大いに役立つでしょう。本研修会では、一人ひとりが主役となる新しい科学の理論と実践法について解説し、 マインドフルネスや自律訓練法を中心に、専門家によるトップダウン型ではなく、実践者が自己理解を深めていくボトムアップ型の実践法の実習を行います。


Bコース

実務向上研修Bコース

【講義】 『世代ごとのメンタルヘルスとライフキャリア:課題と対策』

<講師>法政大学 現代福祉学部 臨床心理学科 准教授 小林 由佳(こばやしゆか)

職場における女性労働者の健康課題は、妊娠出産期の母性健康管理から、雇用延長・高齢化社会を見据え、 働き方や雇用促進、ハラスメントに関わる法整備が進み、企業の人的資本を高める施策が取られる中、働く人のメンタルヘルスは実態としてあまり良くなっているとは言えません。不安を抱え辞めていく若者、疲弊する中年層、社内の立場の変化にさらされるシニア層、それぞれの世代特有の背景とメンタルヘルスの傾向から、労働現場で生じている課題をとらえ、今必要とされる対策を検討します。

【講義・演習】 『データヘルスの活用とTHPの推進による健康経営の実際』

<講師>株式会社 Smart OHW 代表取締役 産業医 増田 将史(ますだまさし)

企業が実施する健康管理の取組と健康保険組合等が実施する健康事業を一体的に推進する「コラボヘルス」が重要視され、健康経営やデータヘルスとの相乗効果が期待されています。具体的な事例を交えつつ、参加者がデータヘルスの手法を活用してPDCAサイクルに基づくTHP(健康増進保持措置)の推進、ひいては健康経営にも寄与できるコラボヘルスの進め方等について、ワークを通じて理解を深めてもらいます。

対象者

THP指導者養成研修修了者、健康運動指導士・健康運動実践指導者
安全衛生担当、人事労務担当、健康経営担当、衛生管理者、産業医・保健師等の産業保健スタッフ

研修期間

1日間

定員

30~46名(予定)

お申込み

「Web申込み」からお申込みください。電話、FAXでの申込みは受け付けておりません。

PDFファイルが受け取れるメールアドレスをご利用ください。

参加費

消費税 10% を含む

区分 金額
THP登録者 23,760円
賛助会員 23,760円
一般 26,400円

備考

参加費には、テキスト代、消費税が含まれています。

以下の単位を取得予定

THP指導者登録更新単位 6単位
健康運動指導士、健康運動実践指導者登録更新認定講習会 講義 6.0単位

各コース共通講義の「働く人の健康づくりの動向」は、同一年度内に2コース目を受講される場合は免除となりますので、免除希望の方はお申し出ください。
『THP指導者登録更新単位6単位』につきましては、受講免除の場合も参加費や取得できる単位数の変更はありません。
『健康運動指導士、健康運動実践指導者登録更新認定講習会 講義 6.0単位』につきましては、同じ年度内で2回以上、実務向上研修を受講された方は、講義「①働く人の健康づくりの動向」は重複とみなされるため、2回目以降の受講分は、講義5.0単位の取得となります。なお、上記の対応は同一年度内で受講の場合ですので、違う年度で受講の場合には重複とはみなされないことを申し添えます。

お問合せ

中央労働災害防止協会(中災防)中部安全衛生サービスセンター
TEL 052-682-1731 FAX 052-682-6209
E-mail: chubu@jisha.or.jp