効果的な職場巡視の実践（オフィス編・製造現場編）

職場巡視は産業医の重要な職務ですが、具体的にどのように取り進めるのが適正か迷う場合も多いです。
そこで、職場巡視の準備から結果の活用までのプロセスを再度整理します。
これらを基に、一定の企業事例に基づきオフィスや製造現場の画像で仮想の職場巡視を行い、実際に職場巡視報告書を作成し、安全衛生委員会等で説明し、職場巡視記録の活用を実践することを体験して頂きます。

トラブル防止のための産業医実務Q&A

産業医の職務は労働安全衛生法とその関連法令で規定されており、それらを最低限遂行しなければなりません。しかしながら、遵守すべき法令すべてを熟知することは難しく、常にトラブルの危険にさらされていると言えます。そこで本セミナーでは、産業医が実務上遭遇するトラブルについて、Q&A形式でQuestionからその対応を具体的に検討して、Answerにて講師が解説することによって、産業医実務を各種法令と関連づけて学んでいただきます。

ストレスチェックの集団分析の活用

ストレスチェックにおける集団分析結果の活用は、高ストレス者対応と並ぶストレスチェック制度の大きな柱です。
集団分析結果を適切に活用することにより、組織の風土や仕組みを改善し、元気で働くことができストレスの少ない職場風土を形成することが可能と考えます。
そして、これらの方法を活用することは、労働生産性の向上にも寄与するものと考えられます。今回は、このような視点で集団分析結果の活用の実践を考えます。

心身の不調に対しての職場復帰支援

職場復帰支援の手引きがメンタルヘルス疾患からの職場復帰の事例検討を通してメンタルヘルス不調者の職場復帰支援を円滑に行うための流れや制度のあり方を考えます。
その際にコロナ禍で普及してきたリモートワークの場合はどのようにするか、また、がん罹患者などの職場復帰・両立支援の場合にはどのようにしていくかとあわせて検討していきます。

裁判事例に学ぶ企業のメンタルヘルス不調者への対応

近年メンタルヘルスに関わる裁判例が増加傾向にあります。また行政動向として、両立支援や障害者雇用促進法改正に基づき合理的配慮を定める等国民総活躍を目指そうとする中、裁判所も疾病障害者に対して企業が果たすべき責務の内容を徐々に高度化させてきています。そのため、産業医が適切な判断をするため、判例を知ることは有用と思われます。本セミナーでは、裁判事例を通して予防も含めた産業医としての対策を理解していただきます。

嘱託産業医による産業医活動の進め方

産業医に期待される業務は、過重労働対策・メンタルヘルス対策に加え、最近では治療と仕事の両立支援等も求められ、どんどん増えています。このような状況下で、訪問頻度が少ない場合の嘱託産業医活動はどのように進めると良いのでしょうか。本研修では、従業員数100～200人程度の中小規模事業場を想定して、どの程度の活動時間が必要か、どの様な業務をどの様に優先順位をつけて実施するのか、といった産業医実務に加え、産業医契約の結び方などを含めた嘱託産業医活動の進め方を、参加者同士のディスカッションを通じて整理していきます。

産業医から見た新たな化学物質規制

令和6年4月に本格施行された改正安衛則に基づく化学物質規制の真のターゲットは、化学工業や半導体作業ではなく、実は、町工場の機械製造業、食品製造業、清掃業、飲食業、保健衛生業といった化学物質管理を不得意とする業種である。彼らから頼りにされる産業医にとって、どこからどこまでを指導すべきかを、自律的管理の下での法令遵守という観点から、ポイントを絞り込んで解説する。

嘱託産業医のためのストレスチェック実施　基礎

（基礎編）
2015年よりメンタルヘルス不調の未然防止と職場環境改善を主な目的とするストレスチェック制度が施行された。これは事業者が労働者に対し、「心理的な負担の程度を把握するための検査」と、その「結果に基づく面接指導の実施等」を行うことを義務付けた制度である。事業者は各事業場で実施する労働者のメンタルヘルスケアの総合的な取り組みの中に本制度を位置づけ、継続的かつ計画的に進めることが望ましいとされる。運用にあたり、産業医が「実施者」また「面接指導医」として、積極的に関与することが期待されている。本研修では、ストレスチェック制度の概要と、産業医としての役割について解説する。

嘱託産業医のためのストレスチェック実施　面接指導他

ストレスチェック制度も健康診断と同様、事後措置を行ってはじめて意義がある。ストレスチェックにおける事後措置には、高ストレス者に対する面接指導と集団分析結果への対応がある。
現場で実践しやすいよう、高ストレス者面接指導については、産業医として面接指導を行う際に留意しておきたい点について、また集団分析結果については結果の読み方や現場での活用方法について解説する。

産業医業務及び産業医面談の要諦

労働安全衛生法が施行されてから50年以上経つが、産業医という存在やその業務については事業者のみならず、医師であっても理解ができているとは言い難いのが現状である。一方、労働安全衛生法は改正を重ね、産業医業務が増加している現状であり、それに伴い、社員や事業者と面談する機会も増加している。この度のセミナーでは増大している産業医業務の確認と、産業医面談について講義及び実地を通し理解を深める。

睡眠医学を活かした産業医活動

労働者の健康管理を行うためには、労働時間、勤務スケジュールなどの影響を考慮する必要があります。しかし、これらは産業医の管轄外である労務管理の範疇の問題であり、健康に配慮した結果、できる仕事の範囲が狭まり、人事評価にマイナスの影響を与えることもあります。本研修では、どのように睡眠に影響を与えるかという視点から、労務管理上の問題を整理し、講義、グループワークを通じて、対応の実際を検討いただきます。

治療と仕事の両立支援における産業医の役割

職場には、様々な疾病の治療を受けながら就業している従業員は多く、中には体調や治療内容によって就業に影響が出る場合や、仕事が要因となって適切に治療を継続できない場合もあります。このため治療と仕事の両立支援は、産業保健の大きなテーマですが、まだ十分に取り組めていない職場も多く、その実践にあたって産業医の役割は非常に重要なものとなります。本研修では、実務に役立つ事例検討を通じて、両立支援についての理解を深めていきます。

労災補償制度の基礎知識―脳・心臓疾患および精神障害に焦点をあてて

業務上疾病（労働災害）の防止は、産業保健活動の主要な目的のひとつであり、産業医には労災補償に関する一定の理解が求められる。本研修では、労災補償制度の概要を整理したうえで、特に近年見直しのあった脳・心臓疾患および精神障害の認定基準について、基本的な考え方と留意事項の要点を解説する。

産業医実務に必要なメンタルヘルスの理論と実践：理論編

現在、産業医実務を行う上でメンタルヘルス事例への対応は避けては通れないものとなっている。まず大切なのは、治療を目的とした臨床医の立場と問題解決を目的とした産業医の立場の違いの理解である。その上で、面談準備と進め方、問題整理、アセスメント、組織内外との連携、就業措置や休復職の判断などを行うため産業医には様々なスキルが求められる。今回、メンタルヘルス事例への対応を行うスキルを総合的に高めるための各要素およびその理論について解説する。

産業医が支えるメンタルヘルス ～精神状態にどう気づき、どう対応するか～

職場でメンタルヘルスの問題が疑われる事案が発生したときは、事例性（caseness）と疾病性（illness）の違いをしっかりと認識することが大切である。例え病気であるか否か判別が難しかったとしても、まずは労務上の支障が出ている現状を把握して、事例性を優先させて適切な対応をする。同時に必要に応じて、精神科や心療内科など専門医療機関の受診を促す。本研修では事例性の基本的な考え方と、産業医として疾病性を判断するポイントをまとめる。

産業医のための企業における感染症対策 ～新型コロナウイルスを例に～

新型コロナウイルスの経験を踏まえ、企業の感染対策や産業医としての役割について、具体的な事例を基にグループで議論します。今後、新型コロナやインフルエンザなどの感染症が発生した際、産業医がどのように企業にアドバイスし、効果的な対策を実施すべきか、労働者のリスクを考慮しつつ検討します。特に、企業内での感染拡大防止策の実施方法や、従業員の健康維持を目的とした適切な対応策を模索します。

3大プレゼンティーズム ”腰痛・肩こり・メンタル不調”を予防しよう！

日本人のプレゼンティーズム（症状を抱えながら出勤し、業務遂行能力・労働生産性が低下している状態）ベスト3は、腰痛、肩こり、メンタル不調である事が明らかになっています。第4位である睡眠障害を含めこれらは相互に関係します。本講座では、腰痛・肩こりの作業管理と労働衛生教育の実際を学ぶことのみならずプレゼンティーズムの主因を理解したうえでそれに対し社員が実践できる具体的なソリューションを参加型で履修します。

高年齢労働者に対するロコモ・転倒防止の傾向と対策

ロコモティブシンドローム、フレイル、サルコペニア、骨粗鬆症を理解し、身体機能等のチェック法を習得したうえで、行動災害として最も多い転倒防止対策を作業環境管理、健康管理を主軸に学びます。健康管理として職場で導入したい転倒予防体操については、厚労省がホームページで紹介している「転倒・腰痛予防！いきいき健康体操」を題材に医学的根拠のあるマルチコンポーネント運動の理解を深め、参加型で体験・実践していきます。

産業医実務に必要なメンタルヘルスの理論と実践：実践編

労働者の健康管理を行うためには、労働時間、勤務スケジュールなどの影響を考慮する必要があります。しかし、これらは産業医の管轄外である労務管理の範疇の問題であり、健康に配慮した結果、できる仕事の範囲が狭まり、人事評価にマイナスの影響を与えることもあります。
本研修では、どのように睡眠に影響を与えるかという視点から、労務管理上の問題を整理し、講義、グループワークを通じて、対応の実際を検討いただきます。

産業医が知っておきたい労働衛生最新情報～騒音、熱中症の話題を中心

職場における騒音に係る健康障害防止については、国において平成4年10月に「騒音障害防止のためのガイドライン」を定め、その定着を図ってきた。今般31年ぶりに当該ガイドラインが改訂されたことから、これについて概説する。
また、職場における熱中症は、業務上疾病の一つであり、国では、すべての職場において、「職場における熱中症予防基本対策要綱」を定め、これに基づく基本的な熱中症予防対策を講ずるよう求めている。この熱中症予防対策について概説する。

新しい化学物質管理における産業医の役割

産業医の職務に、“リスクアセスメント対象化学物質の健康に対する有害性に関すること”も包括されると考えられることから、産業医は化学物質管理者や保護具着用管理責任者が行う職務を理解し、助言する役割がある。緊急時対応としての応急措置は、職場の誰もが対応できるよう指導するとともにその方法を掲示しておくことが必要である。特別な処置が必要な場合には、化学物質管理者等は主治医に安全データシート（SDS）やばく露の状況について情報提供を行うべきである。

職場の健康管理と産業医の役割

産業医について最も陥りやすい間違いは、「産業医が健康管理の全責任（役割）をおっている」というものです。
職域における健康管理において産業医が果たす役割は大きいことは論を待ちません。
しかし、法的な観点からその責任を眺めると会社が果たすべき役割が大きいことがみえてきます。
この時間では、職域における健康管理について、会社の役割と産業医の役割について整理していきます。

中小規模事業場でのストレスチェック実施　～ストレスチェック制度実施マニュアル（令和３年改訂）を踏まえて

ストレスチェックも健康診断と同様、事後措置を行ってはじめて意義があります。
ストレスチェックには、高ストレス者に対する面接指導と集団分析結果に対する事後措置があります。
現場で実践しやすいよう、高ストレス者面接指導については、産業医として面接指導を行う際に留意しておきたい点について、また集団分析結果については結果の読み方や現場での活用方法について解説します。
令和3年にストレスチェック制度実施マニュアルが一部改訂されました。この時間では、その内容についてもふれます。

医療機関における産業保健活動

医療従事者は、日々、さまざまなハザードに囲まれて業務を遂行しています。
加えて、 生物学的要因、化学的要因、物理的要因、さらに働き方改革への対応も求められています。
そこで、医療機関の産業医として医療従者が安心、安全でいきいきと働くには、どのような体制を作り、リスクへの対応をしたらよいかについて解説していきます。

お問合せ

中央労働災害防止協会（中災防） 健康快適推進部
TEL 03-3452-2517　FAX 03-3453-0730
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