会場 アクロス福岡 国際会議場 福岡市中央区天神1-1-1
交通 地下鉄空港線天神駅から徒歩約3分
日産自動車(株)九州工場第一製造部圧造課 坂井 時彦
日常の安全活動への取り組みを基に、安全で快適な作業環境を目指すことを目的としたアンケート調査を行った。その結果、女性社員、聴覚障がい者の作業環境への満足度が低かったため改善を行った。人に優しい作業環境づくりに向けて、安全推進員を中心に取り組んだ事例を紹介する。
トヨタ自動車(株)安全健康推進部 健康改善室 室長 大羽 哲司
2009年、世界的に猛威をふるった新型インフルエンザに対し、トヨタグループ14社で連携して対応した内容の紹介である。対応マニュアルの策定と各社の感染状況の把握および感染対策実施内容等について情報の共有化を行い、迅速な感染拡大防止を図っている。
国立大学法人 山形大学工学部技術部 安全衛生・エネルギー管理 技術専門職員 荒木 芳春
平成20年4月に構内完全分煙化を宣言し「快適なキャンパスつくり」を目指している。ポイ捨て本数のカウント、喫煙場所の冬期対策としてプレハブ風の囲いをする等の工夫のほか、一斉清掃の実施や受動喫煙防止パトロールを行ったところ、ポイ捨ては半減した。また、喫煙率低下の効果があった。
10時50分〜11時00分 休憩
産業医科大学 産業生態科学研究所准教授 大神 明
石綿が全面製造禁止になったが、それに替わる新規の物質が開発されている。これらのなかで、特に吸入されうる粒子状物質のリスクアセスメントについて報告する。
11時50分〜13時00分 昼休み
産業医科大学特任教授 田中 勇武
ナノ粒子のような新規化学物質や、有害性の高い化学物質の製造・使用を現場で避けられない場合がある。その際、どう取扱い管理していかなければならないかを解説する。
14時00分〜14時10分 休憩
マツダ(株)安全健康推進部 篠崎 敏之
自動車製造工程において、夏場は吹き出し冷房等の暑熱対策を中心に実施してきたが、冷却ゾーンから遠い工程、移動の多い工程等には課題が残っていた。環境改善の優先順位を決定するため、作業場の温度・湿度・風速等の暑さ要因を調査し、人の暑さ感覚を取り入れた評価基準を作成した。
第一三共(株)大阪支店総務課 主査 寺岡 正樹
喫煙者と非喫煙者のたばこに対する見解のギャップは大きい。現在、全社で建屋内の分煙を実施しているが、完全な分煙には限界がある。全社的な喫煙対策には時間を要することから、事業場レベルで安全衛生委員会を活用し、双方の健康増進に注力した喫煙対策を展開しているので紹介する。
14時50分-15時00分 休憩
東日本旅客鉄道(株)大宮建築技術センター工事科 工事科長 平澤 秀悦
一般的に石綿撤去工事は周囲の安全確保のため、当該建物を閉鎖して行われるが、鉄道駅は公共性が高く閉鎖が困難なため、行政と打合せのうえ駅構内を区画・養生し、厳しく負圧及び発生品の管理を行うことで、旅客の安全を確保し施設使用のまま施工した。また、仮設物による旅客流動にも十分留意した。
辰和工業(株)京浜事業所 安全専任 柳 元和
地球温暖化による夏期の気温上昇が進み、特に作業環境の選択が困難な機械補修業にとって「熱中症」防止が最大の命題である。自職場環境と疲労回復データを解析し、WBGTより分かりやすい「温度・湿度・継続作業管理表」、「水分ミネラル補給基準」を開発して熱中症ゼロを達成した。
15時40分〜15時50分 休憩
産業用ガス検知警報器工業会 技術委員長 小山 純二
昭和20年前後に、光干渉計及びガス検知管の開発により近代のガス検知技術が始まった。昭和30年代に入り、最初の可燃性ガスセンサが開発されて以来、可燃性、毒性、酸素の各ガス検知技術が開発されて、安全衛生分野でのガス事故防止に寄与している。これらの開発の変遷を紹介する。
セコム山陰(株)総務部 部長 渡部 博睦
警備業は人で行うサービス業であるため、社員に対する新型インフルエンザ対策が急務となった。感染防止対策及び感染時の対応を明確にして社員への周知徹底を行い、また感染防止グッズの準備や環境整備で社内感染を防止するとともに、応援体制の整備に取り組んだ事例を発表する。
西鉄人事サービス(株)安全衛生事業部 健康管理センター 保健師 三好 美智子
一般従業員以上に厳密な健康管理が求められる電車・バス乗務員のため、心血管疾患予防を目指した独自の健康診断システムを開発した。要管理者などを確実に抽出し、受診者に対し、より適切なコメントが出力できるように工夫をした判定プログラムの構成とシステム運用の実際を紹介する。
日産車体九州(株)工務部 生産総務グループ課長 山田 光典
新工場の建設に際し、安全で人に優しい職場を目指し、良好な職場環境の確保をハード・ソフト両面から進め、現場が自律した工場づくりに取り組んだ。床裏塗装やドア類取付の自動化、ロールヘム採用による騒音低減など音環境、重筋作業環境を始めとする職場環境改善事例を紹介する。
トヨタ自動車(株)安全健康推進部 古川 詩織
2009年4月に改正された粉じんの作業環境評価基準に対応するため、作業環境改善活動のレベルアップを実施した。目視確認できない粉じん発生箇所に対する確認方法と、その中でも実際に作業工程に影響している箇所の特定方法について検討を行った。その取り組み状況の報告を行う。
10時30分〜10時40分 休憩
産業医科大学 産業生態科学研究所作業病態学研究室 教授 東 敏昭
心身機能の低下や新しい技術への対応など、高年齢労働者特有の課題に安全・健康の両面から対応し、さらに能力を発揮できる職場づくりのポイントについて解説する。