働く人の健康づくり　THP

THPに関する中災防の考え方

中災防ではTHP指針に基づき、健康づくりを担当するスタッフの養成や能力の向上に取り組んでいます。

以前のTHP指針は、個々の労働者を対象とし、健康測定結果に基づいてTHPスタッフが健康指導を行うことなど定型的な健康保持増進措置の内容が規定されていました。しかし、令和2年3月以降の指針改正により各事業場がそれぞれの特性に応じて実施事項を柔軟に選定し、継続的かつ計画的に講ずることができるように、PDCAの取組み事項の明確化、健康保持増進対策の推進体制や実施内容等の見直しが行われました。

また、改正前のTHP指針では、健康保持増進措置を実施するTHPスタッフの名称と役割及びスタッフ養成専門研修のカリキュラムが示されていましたが、改正後のTHP指針では特定のスタッフによる指導を必須とするものではなくなり、特定のスタッフやカリキュラムに関する記述もなくなりました。

一方で、改正後のTHP指針では、運動指導やメンタルヘルスケアを例に挙げ、改正前の指針で示されていた運動指導担当者、心理相談担当者等のTHPスタッフの養成や活用の有効性が示されています。
また、これらのTHPスタッフには、専門分野における十分な知識・技能と労働衛生等についての知識を有していることが必要とされ、研修機会を与える等の能力の向上に努めることを事業者に求めています（労働基準局長通達『基発0331第2号「事業場における労働者の健康保持増進のための指針の一部を改正する件」の周知等について』により明確化）。

中災防では、こうした点を踏まえ、THPスタッフの養成研修やその能力の向上のための研修（実務向上研修）、THP指導者登録制度等の充実に取り組んでいます。
また、こうした研修のカリキュラムや受講資格等については、令和3年3月に公表された「職場における心とからだの健康づくりのための手引き」も踏まえ見直しを行い、健康づくり推進スタッフ養成専門研修、心理相談専門研修を開催しています。

このほか、THPスタッフの活動を支援するため、実務向上研修等の機会を通じ改正THP指針の考え方や上記手引きを踏まえたTHPスタッフの役割など最新情報を提供する等、サービスの充実を図っています。

少子高齢化や働き方改革の動きに加えて、この度のコロナ禍により、働く人の心とからだの健康は、その重要性が改めて浮き彫りになりました。働く人の健康確保が企業の経営課題として重要性を増す中で、THPスタッフに対する期待はますます高まるものと思われます。

中災防では、改正THP指針に基づき、THPスタッフの養成や、THPスタッフの活動支援を充実して参りますので、引き続き皆様のご支援・ご協力をお願い申し上げます。

中央労働災害防止協会　健康快適推進部