お問合せ
中央労働災害防止協会(中災防)
教育推進部 企画課
TEL 03-3452-6402
FAX 03-5443-1019
E-Mail taikai@jisha.or.jp
【会場】富山市芸術文化ホール(オーバード・ホール)大ホール[富山市牛久町9-28] 【交通】JR富山駅北口から徒歩2分
特定保健指導が開始され3年が経過した。支援区分(動機づけ支援・積極的支援)が変化しない者の増加、即ち改善しない者の固定化が課題となっている。特定保健指導対象者のBMIを入社時から追跡し、改善しない者に対する保健指導のあり方を考察した。
当事業所では、有所見者の占める割合が年々増加傾向にあった。さらなる悪化に歯止めをかけるべく、BMIが24以上の者を対象に、運動面・栄養面等、トータル的に生活習慣病予防をプロモートする体験型集団保健指導を実施した。その内容や結果、今後の課題について報告する。
平均年齢が28歳にも関わらず、有所見率が27.6%と高かった。所見内容は、脂質等のメタボ所見が全体の85%を占めており、重点化した取り組みが必要であると考え、各人にあった目標値、プログラムを策定した活動や、対象者の運動教室等を通じての指導を開始した。活動後の健診で一定の効果をあげた事例を紹介。
10時30分〜10時40分 休憩
労働者健康保持増進サービス機関である当協会が、健康改善支援事業を活用して県内の事業場の健康管理の支援を行った。内容はメタボ対策の健康教室や個別面談、禁煙支援と腰痛および疲労回復運動支援である。対象者が自らの問題として捉え、行動変容を促すツールの提供や内容を工夫した。
労使で喫煙対策宣言を行い、喫煙による健康リスクから従業員および家族を守る活動を推進している。受動喫煙のリスク低減や喫煙機会抑制の取り組みにあわせ、禁煙への動機づけとして禁煙成功者自らの体験を禁煙に向けた啓発活動として実施している「卒煙講演会」の活動について紹介する。
事業所では健康教室や安全衛生委員会等で禁煙や受動喫煙防止を啓発する一方、2000年から“チャレンジ禁煙”と称し希望者への6箇月の個別サポートを提供している。2007 〜2009年の3年間にこのプログラムで禁煙を達成した154名の禁煙継続状況を追跡調査した。
内臓脂肪測定の開発品を導入しWebの減量プログラムを開発した。両者を併用した試験で有用な減量効果を得、次に社外に試験統括医師と事務局を設けランダム化比較試験を実施した。減量効果に群間の有意差を認め、内臓脂肪測定とWeb支援併用は減量効果を高めると考えられた。
12時00分〜13時00分 昼休み
✽キャスト✽ | 俳優 | 三浦 友和 |
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(株)阿部秀司事務所代表取締役・プロデューサー | 阿部 秀司 | |
富山地方鉄道(株)代表取締役社長 | 川岸 宏 |
14時00分〜14時10分 休憩
健康づくりは事務局主体の活動で仕事の枠を超えず低迷していた。そこで発想を変え「遊び心は元気か」の精神で、社員が自ら考える企画を中心とした活動強化・運動できる環境整備等の施策に取り組み、いきいきと楽しい、新しい健康づくり活動を展開したので、その取り組みを紹介する。
保健イベントが形骸化し、体力測定の参加率の減少が続くという状況があった。参加者を増やし、また、運動指導が必要な方に参加してもらうために大幅な改善を行った。その結果、参加率が2倍以上になり、また、運動が必要な社員にも気兼ねなく参加してもらうことができた。
両備ホールディングス(株)において、社員の運動不足解消のために、企業のCM曲を使った職場体操を考案した。導入後のアンケートでは、身体だけでなく意識の変化も見受けられた。この活動の内容と、アンケートによる導入後の効果や今後の課題について報告する。
健康保持増進機関と連携し、健康教室を実施しているが、対象者がよりよく行動変容する動機づけとなっているのか活動の展開について評価を試みた。体力テストや楽しく学べるようクイズや実験を取り入れ、様々な工夫をして栄養指導と運動指導を体験型の教室とした。
15時30分〜15時40分 休憩
トヨタ自動車にて取り組んでいる健康づくり活動の取り組み紹介である。従業員の心身の健康は何よりも優先され企業の根幹であるとの考え方のもと、「自分の健康は自分で守る意識づくり」に向け、健康文化・風土づくりに取り組んでいる各種内容について、今後の展望も踏まえ紹介する。
事業場において一次予防対策を充実させるためには、事業場特性に応じた一次予防対策の実態を知り、それに応じた介入方法を検討することが必要である。そこで、本研究では事業場特性を事業場規模の面から規定し、事業場規模別に現行の一次予防対策の実施状況を明らかにした。
16時20分
発達障害を持つ製造現場社員が、安全で安定した一定レベルの労務提供ができるよう、発達障害の特性にあわせて就労支援を行った事例について報告する。
双極性障害を発症したが、無事に復職ができた事例に関わった。復職支援の過程で、発症した本人への支援が中心となりがちであるが、本事例では周囲への支援や家族、主治医との連携が大きなポイントであり、かつ多くの配慮や視点が求められた。労力を要したが深い学びがそこにはあった。
メンタルヘルス不調による休業者は年々増加し、復帰後も再び休業となるケースは少なくない。我が社では、管理者を対象に厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」の認知度や、職場復帰時の不安等を調査し、希望者に対して職場復帰支援講習会を開催したので報告する。
10時30分〜10時40分 昼休み
過重労働は心身の健康に重大な影響を与えることは広く知られている。A 社では産業医による面接指導や保健師による保健指導を実施し、脳・心疾患や精神疾患の予防に努めている。今回、職業性ストレス簡易調査票を用い、今後の過重労働者への支援を比較検討したので報告する。
99%の企業が 300人以下の中小企業からなる日本では、その多くが「メンタルヘルスの取り組み方がわからない」と答えている。「薬都」富山県経済を担う企業の多くも、300人以下の製造業であり、同様の悩みを抱えている。そこで、メンタルヘルスの取り組みに成功した2事例を紹介する。
メンタルヘルス不調者は自ら不調に気づいて専門家の治療を受けるケースは少ない。したがって周りの誰かが異変を察知し、専門的な治療に繋げなければ重症化してしまう危険性が高い。いかにして不調者のSOSのサインを見逃さずにキャッチするのか取り組みを中心に紹介する。
メンタルヘルス不調者が増加傾向にある中、ラインだけでなく社内外からのケアを充実するとともに、エクササイズを中心とした実習研修等を導入することにより、特に若年層への対応を行った取り組みについて紹介する。
12時00分〜13時00分 昼休み
メンタルヘルスにおけるラインケアでは、実際に対応する職場管理者のストレスも大きい。そのため職長教育修了者のうち約1000名を対象に、傾聴法の実施などより実際的な”ステップアップ研修”を企画し、ラインケアの充実に向けた取り組みをスタートした。
「健康日本21」では睡眠を含めた休養について重要性があげられているが、当社では十分な取り組みがなされていない。そこで従業員の夜間睡眠時間を調査した。その結果、総務省が発表している平均睡眠時間より短いことがわかり、啓発活動に取り組んでいる。
当社は住宅設備商品のアフターサービスを主業務とする会社である。従業員はクレームを受けることも多く、精神的負担が大きい。今までも研修会等を実施していたが効果は疑問。そこで小グループで従業員の様子を観察し対応する教育を線従業員に実施し、絆を深め効果を得た。
14時00分〜14時10分 休憩
ストレスは避けて通れないものであるが、日常生活の中で自分なりのストレス解消法を持つことが重要である。溜まったストレスは、その日にうちに解消すること、このような健康的な生活習慣が大切である。
15時10分