9時30分

(1) ワークライフバランスと健康障害
    独立行政法人 労働者健康福祉機構 大阪産業保健推進センター
    産業医学 基幹相談員　中迫 勝

海外では近年「ワークライフバランスは労働の向上と個人の創意と工夫の両立にある」との考えが大きく広がっている。ワークライフバランスが健康障害の増加と関係し、個人の豊かな生活には生活習慣の改善が必要になる等を含め、わが国でのワークライフバランスの現状の一端を紹介する。

  9時50分

(2) 睡眠日誌を活用した運転士の眠気防止対策
    西日本旅客鉄道（株） 福知山支社
    福知山運転所　係長　大田 三好

眠気については、居眠りに陥らなくても注意力が散漫になり、取り扱い誤りを引き起こす可能性のある大変危険なことである。そこで、眠気日誌を活用し、乗務中や私生活を含めた乗務員の眠気発生状況を把握し、それに対して分析・対策を講じて眠気防止に取り組んだ。

  10時10分

(3) 心身の健康度を改善した短時間運動の効果について〜デスクワーク労働者を中心に〜
    トータルフィット（株）
    代表取締役　梅田 陽子

デスクワーク中心の職場で肩こりを訴える者の数名に、肩こりが業務遂行の妨げとなる生産性の低下が確認された。繁忙期にさしかかったが簡便な短時間運動を実施した結果、肩こり、眼精疲労等の減少および集中力やうっとうしい等の気分の改善が認められ、また生産性の低下が最小限に留められた。

  10時40分

(4) 生活習慣改善に向けた取り組み
    （株）九電工 北九州支店
    総務部 保健師　田平 理恵

年々上昇する当社の有所見率を下げるため、生活習慣改善のための取り組みを行った。まず始めに生活習慣アンケートを実施した。その結果に基づいて、運動のきっかけをつくる健康チャレンジや禁煙教室、保健指導、体力を見直す体力測定会を行った。社員参加型の企画になるよう、工夫した。

  11時00分

(5) ちんちん電車式折れ線グラフの見える化で健康者率アップ
    東京急行電鉄（株） 世田谷線管区
    鉄道事業本部運転車両部 運転士　忠鉢 純

BMIが高い職員が多いことから「健康者率アップ」を重点目標とし活動した。毎日体重を計り、折れ線グラフで見える化した。成果が出ない者には励ましによる「やる気コメント」を付けた所で変化が表れた。ここでは「ちんちん電車式見える折れ線グラフ」を始めとする取り組みについて紹介する。

  11時20分

(6) 安全に働くために必要な体力機能の測定・改善・向上に関わる包括的取り組み
    JFE スチール（株）西日本製鉄所 倉敷地区
    労働人事部 倉敷安全衛生室 ヘルスサポートセンター 係長　乍 智之

当所では体力低下が原因となる私傷病や転倒等の労働災害対策として安全に働くために必要な体力機能の測定・改善・向上に関わるテストや体操を2004年から試行錯誤を繰り返し開発、実施してきた。今回の発表はそれらを包括的体制として構築した結果についての発表である。

  11時40分

(7) 特定保健指導の枠を越えた支援「男塾」の新たな取り組み
    JFEスチール（株）西日本製鉄所 倉敷地区
    労働人事部 倉敷安全衛生室 ヘルスサポートセンター 保健師　清迫 絵里子

当社では、平成21年より特定保健指導を開始し成果を上げているが、法令基準に満たさないメタボリックシンドロームかつ治療中の方にも目を向ける必要があり、生活習慣病対策セミナー「男塾」を新たに開講した。今回その取り組み内容、指導の成果や今後の課題について報告する。

  14時40分

(8) 社会福祉施設における安全衛生活動の取り組み
    社会福祉法人 伸こう福祉会
    人材開発室 保健師　今 知美

社会福祉施設では、これまでにご利用者様の安全衛生について積極的に取り組まれてきたが、職員自身の安全衛生については十分でない面が見られた。今回従業員の健康管理体制の整備や健康管理規定の制定などをもとに職員の安全衛生の確保について積極的な取り組みを行ったので報告する。

  15時00分

(9) 社員の健康支援に向けた効果的な取り組み─30歳社員へのポピュレーションアプローチ
    東日本旅客鉄道（株） JR東日本健康推進センター
    保健看護室 保健師　高橋 明子

当センターでは、自立して健康行動を継続できる社員の育成を目標として毎年30歳の社員を対象に「フレッシュアップセミナー」を行っている。しかし、１日限りのセミナーでは教育効果に限界があった。そこで、健康行動目標の継続を目的として支援を実施・検討したので報告する。

  15時20分

(10) 特定保健指導における効果と行動変容から見る保健指導のポイント
    大阪ガス（株）
    人事部大阪ガスグループ 健康開発センター　野田 恵

当センターでは平成23年度から特定保健指導プログラムを導入し、積極的支援対象者には6ヶ月間の通信支援を行い、生活習慣のアンケートを前後に実施した。データの改善と行動変容との関連から、効果的な保健指導を行うポイントについて考察したので報告する。

  15時50分

(11) 「歩く」を継続する健康イベントの実施「ChoiWal」と「基本の9,000歩」
    （株）リコー 厚木事業所
    GA統括センター 厚木総務室 人事安全衛生グループ　坂井 利行

マイカー通勤が７割という事業所で、とかく体を動かす機会の少ない社員に、歩く習慣づけを目的にウオーキングのイベントを立ち上げた。参加しやすい環境づくりや、健康保険組合の保健活動に協力を求め、社員が自主的に継続して参加するイベントに仕上げた。

  16時10分

(12) オールトヨタで取り組んだ生活習慣病予防活動について
    アイシン精機（株）
    人事部 健康推進グループ 健康支援チーム チームリーダー　赤田 裕三

生活習慣病の未然防止を狙いに、BMI25 以上者の若年化が進むなか、喫煙率低減と併せトヨタグループで活動を推進している。各社同じ低減目標を設定することで問題点や課題を共通認識し、各社が取り組んだ活動をまとめた事例を共有化することにより成果を出した活動を紹介する。

 9時30分

(13)  メンタルヘルス対策の一助となる職場新聞『ちょいKIKU!』から得た"笑顔の共有"
    東京急行電鉄（株） 菊名駅
    鉄道事業本部運輸営業部 菊名駅 駅務係　雨宮 弘輔

"コミュニケーションの促進"という目的を掲げ、1年以上前から継続的に製作されている職場新聞『ちょいKIKU !』。メンタルヘルス対策ツールとして内容を見直し、係員一人ひとりに焦点を当てた記事を掲載し、活性化を図りメンタル不調者ゼロを目指している。

 9時50分

(14)  産業保健スタッフ養成のためのメンタルヘルス教育プログラムの開発及び検証
    独立行政法人 労働者健康福祉機構 東京産業保健推進センター
    基幹相談員　松井 知子

産業保健スタッフの活動の質の向上には新任時に系統的な育成教育を行う必要がある。当センターでは産業保健スタッフ養成のためのメンタルヘルス対策教育プログラムを提案し、そのプログラムを使用した実証研修を行い、その結果を「メンタルヘルス基礎研修ツール集」として取りまとめた。

 10時10分

(15)  大規模製造業におけるメンタルセルフケアの取り組み
    マツダ（株）
    安全健康防災推進部 健康推進センター 保健師　清政 伸江

当社では、「自律した人づくり」を目指し、一次予防を重点に活動を展開している。従業員２万人対象のセルフケア支援は膨大な工数がかかる等困難がある中で、「ターゲットを絞った研修」と「全従業員対象の広報活動」に取り組んだ。その活動の課題について報告する。

 10時40分

(16)  ネスレ日本におけるメンタルヘルスへの取り組みと今後の展望
    ネスレ日本（株） 人事総務本部
    エンプロイリレーション&リソースマネジメント部　大野 朋美

ネスレ日本で取り組んでいるメンタルヘルス対策についての紹介。「グッドフード、グッドライフ」を消費者に提供するためには、まずは従業員が心身ともに健康であることが重要との考えから、現在実施している一次予防から復職支援までの内容と、今後の課題について紹介する。

 11時00分

(17)  職場・人事と連携したトヨタ自動車のメンタルヘルス体制の構築と活動の標準化について
    トヨタ自動車（株）
    安全健康推進部 健康改善室 保健師　松浦 清恵

トヨタ自動車における職場・人事との連携強化を図ったメンタルヘルス体制構築の変遷の集大成である。管理者傾聴教育やセルフケア教育の効果や、産業医・保健師等が対応する健康相談及び復職支援対応の全社標準化と、更に先駆的に健康相談システムを構築したので、その結果を報告する。

 11時20分

(18)  健康リスクの定量化によるアセスメント手法の改善
    大日本スクリーン製造（株）
    BSC 総務グループ環境安全推進部 健康増進課 担当係長　諏訪 美紀

リスクアセスメントの健康編について、健康診断、過重労働者面談、職業性ストレス調査等定例業務として実施している業務自体を健康リスクアセスメントと位置づけ再構築し、健康におけるハイリスク群の対象者および優先順位を明確にすることで、よりきめの細かい対応が可能となった。

 11時40分

(19)  「健康パナソニック2018」〜活動連携による一次予防策の取り組み〜
    パナソニック健康保険組合
    健康開発センター 所長　阪本 善邦

従業員の生活習慣改善や職場コミュニケーション向上等の一次予防策として、単発の健康づくり活動の繰り返しではなく、活動シナジーが高まる内容や順番、あるいは評価時期を意識し、活動連携による「健康づくりソリューション」を目指した取り組みを進めている。