お問い合わせ
作業環境管理の改善方法は、一般的に以下の7つの方法が考えられます。
以上の手法を併用します。また、まず上から順に（1、2・・）対策を検討することが重要です。 当センターでは、測定結果の基づく作業環境改善などのご提案などについてもご相談に応じて実施いたします。
スモークテスター(発煙管)や熱線風速計を使用して、フードの吸い込み気流の状態を調査してください。 吸い込み気流の不良の原因としては、以下のことが考えられます。
以上の他、局所排気装置を点検し不良箇所を補修して、有効に使用する必要があります。 局所排気装置は年一回定期自主検査を実施して、その記録を3年間保存しておく必要があります。 当センターでは、局所排気装置のフードにおける制御風速や抑制濃度の測定を実施しています。
作業環境測定申し込みから報告までの流れは次のとおりです。 お気軽にお問合せください。
労働衛生分野における生物学的モニタリングとは、血液や尿、呼気、毛髪などの生体試料を検査することによって化学物質の体内への吸収量や生体影響を把握することです。化学物質は呼吸器や皮膚から体内に吸収された後、血液と共に体内を循環し、各臓器に到達します。化学物質の一部は主に肝臓で代謝・抱合され、腎臓を経由し、尿中に排出されます。 有機溶剤予防規則の健康診断の生物学的モニタリング検査は、この尿中に排泄される代謝物等を測定して有機溶剤の体内への吸収量を評価します。評価するにはそれぞれの有機溶剤の体内への吸収量と排泄の関係が明らかにされていることが必要です。また吸収と排泄の間には時間的なズレがあり、有機溶剤の種類によって異なるため、適切な時期に採尿する必要があります。 生物学的モニタリングの結果は作業環境測定の結果や、個人ばく露量測定の結果と合わせて労働衛生管理を総合的に進めていく必要があります。
分析項目毎に料金が違いますので、お電話またはメールにてお問合せください。
分析項目によって、分析に要する時間が違いますが、法定の特殊健診項目の尿中代謝物分析などは、通常1週間以内に結果報告させて頂いております。また、お急ぎの場合は、予めご連絡頂ければ、さらに早い対応をさせて頂きます。
分析項目によって、必要な尿量は違いますが、法定の尿中代謝物などは、通常の尿スピッツ（10mL）1本で全ての項目（8項目）を分析できます。また血中鉛の分析に必要な血液も通常の採血管（2mL）1本で分析できます。
同じ作業場で働く作業者の方全員が高値なのか、それとも特定の作業者の方だけが高値なのかによって、対応は違います。しかし、尿中代謝物の情報だけでは、作業環境等の状況判断、そして対応を誤ってしまう可能性があります。当センターでは、作業日における尿中代謝物検査と個人曝露濃度測定をセットにした、モニタリング調査というサービスを提供させて頂いております。 詳しくはお問合せください。
平成27年に厚生労働省から出された化学物質管理に関する指針により、事業場が自主的に行うリスクアセスメントに関するお問合せやご依頼が最近増えています。当センターは従来から、有害性の高い未規制化学物質の管理について、積極的に対応しており、空気中濃度の測定方法や尿中代謝物の分析方法等を開発しております。これらの経験が何らかのお役に立つものと思いますので、お困りの場合は一度ご相談ください。
「トータル（T）・ヘルスプロモーション（H）・プラン（P）」の略称で、昭和63年に厚生労働省が策定した「事業場における労働者の健康保持増進の指針」に基づく、すべての働く人を対象とした総合的な「心とからだの健康づくり運動」です。労働者が健康を損なわずに元気に働き続けていくために、事業者が健康測定や健康相談などを労働者に対して行い、これを受けて労働者も健康を保持・増進していく努力をします。
THPとは
労働者の健康が保持・増進されることでモラールの向上や作業効率のアップ、作業ミスが低減され、生産性向上につながります。また、生活習慣病の治療に伴う疾病休業日数の低減や、一人当たりの医療費の減少も期待できます。
社内の人的資源を活用し、労働者の健康管理を担当する衛生管理者、産業保健スタッフ等が産業医と連携をとり、THPの取り組みをスタートさせます。社内にこうした人材がいない場合は、労働者健康保持増進サービス機関等の外部機関を活用し、アウトソーシングすることもできます。 THPスタッフの養成につきましては、中災防が行っているTHP指導者養成専門研修を受講してください。受講資格、開催日程など詳しくはお問い合わせください。
THP指導者養成専門研修について
健康測定の結果、メンタルヘルスケアが必要と判断された場合や、労働者が希望する場合には、THPスタッフ（心理相談担当者）が産業医の指示のもとにメンタルヘルスケアを行います。 なお、ここでいう「メンタルヘルスケア」とは、積極的な健康づくりを目指す人が対象で、ストレスに対する気づきへの援助、リラクセーションの指導等となっています。カウンセリングなどの治療的な対応は、含まれていません。
中災防では、事業場で行う健康教育のお手伝いをしています。研修や健康教室、安全衛生大会などのイベントへの講師派遣、また、研修カリキュラムの企画・提案から実施までトータルにサポートします。
健康づくり研修・セミナー等講師派遣のご案内
「ウォーキング」、「腰痛予防のための運動（ストレッチング・筋力トレーニング）」など、運動実技を交えた体験型の研修内容をご提案いたします。
メンタルヘルス研修・セミナー等講師派遣のご案内
「一般従業員向けセルフケアコース」「管理監督者向けラインケアコース」など、「リラクセーション技法」や「積極的傾聴法」といった実習を交えた体験型の研修内容をご提案いたします。
お問い合わせフォームからご連絡ください。内容を確認したうえで、担当者から折り返しご連絡いたします。プログラムの例をこちらに掲載しています。御社のご要望に応じてカスタマイズも可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
安全衛生活動への取組みを一緒に進めるため、構内協力事業場と一緒に実施することは可能です。 その場合、構内協力事業場に対しても、この調査の結果は安全衛生対策のみに活用し、実施対象者の人事考課等個人の判別には使用しないことを十分に周知する必要があります。 また、料金区分が申込事業場と異なる場合がございますので、実施対象者内訳書（様式2）に必ずチェックを入れてください。
構内協力事業場と同じく、一緒に実施することは可能です。
発行可能です。以下の情報についてお問合せ先までメールでご連絡ください。
なお、自事業場の所属の方以外（構内協力事業場の労働者や派遣労働者等）が調査対象者に含まれる場合は、料金区分が異なる場合がございますので、見積り依頼の際にお知らせください。
「どちらともいえない」という回答がありますと、回答者が無難な選択肢として、これを選びがちになり、これによって調査結果に歪みが生じやすくなります。また、選択肢が多くなりますと回答者の疲労が増し、やはり調査の信頼性を低下させるおそれがあります。このような理由から、この調査票では「どちらともいえない」を除いた2者択一法を採用しています。
早くなりません。調査票がすべて集まってからの分析になりますので、調査票は、まとめて返送してください。